健診クラウドサービス

健康診断もWebで管理する時代へ

社員の健康管理、こんなお悩みはありませんか

毎年、健診結果を紙でもらっていて、一度結果をみた後は紛失してどこにいったからわからない。
(社員)
社員全員に健診は受けてもらっているが、健診結果が紙で届くため労基署の書類作成などあとの処理が大変。もっと効率化したい。
(人事・総務担当)
社員全員に健診は受けてもらっているが、健診結果が紙で届くため労基署の書類作成などあとの処理が大変。もっと効率化したい。
(人事・総務担当)

汐留ガーデンクリニックでは
健診結果をWebで送付

「健康経営」×「業務効率化」
当クリニックでは、
企業の担当者の業務効率化や健康経営に
積極的に取り組んでいただくために
健診結果を従来の紙からWebで送付するサービスを始めました。


企業は健診結果を一元管理でき、健康に問題のある社員に
生活習慣改善のアドバイスや

二次健診の受診案内などを効率良く行うことができます。

健診クラウドを導入し、健康経営に活かすことにより、
社員が健康になり生産性が向上、企業イメージがアップし、
  いい人材が集まりやすくなるというメリットがあります。

社員にとっても、病院の受診時や保険の加入時など必要な時に
いつでも健診結果を見ることができ利便性が高まります。

健診クラウド導入 企業のメリット

クラウドで管理
  • 社員の健康診断結果をデータで一元管理
  • 健診結果票の保管スペースが不要
  • 操作が簡単!人事担当者・産業医の業務効率が飛躍的にアップ
労基署の書類を簡単作成
  • ボタンを押すだけで、有所見者数や医師の指示人数を自動集計
  • 面倒な集計ルール作りが不要
健診結果を健康経営に活用
  • 健診結果に異常があった社員(ハイリスク者)を抽出し、メールで生活指導や精密検査を案内
  • 一斉メール送信機能で 社内へ健康情報を配信し、意識づけが可能
健診結果を健康経営に活用
  • 健診結果に異常があった社員(ハイリスク者)を抽出し、メールで生活指導や精密検査を案内
  • 一斉メール送信機能で 社内へ健康情報を配信し、意識づけが可能
業界最安級で充実の機能
業界平均よりも圧倒的に安く、ご提供いたします。ライト版は無料でご利用いただけます。
日本医師会含む健診関係10団体が推進する「健診標準フォーマット」を活用することで健康診断業務や受診者や企業の健康管理の効率化を実現、PHRの第一歩になりえると考えます。
工数・コスト削減
健診結果の電子化により、事務作業やコスト削減を実現。健診以外の付随業務の削減に貢献します。
健診に携わる医師が開発
当クリニック院長が自らクリニックと企業様双方の業務効率と、従業員の皆さまの健康維持を考えながら開発しました。
健診に携わる医師が開発
当クリニック院長が自らクリニックと企業様双方の業務効率と、従業員の皆さまの健康維持を考えながら開発しました。

従業員のメリット

いつでも見れる
  • 見たい時にいつでも見れる
  • 例えば、病院で医師に過去の健診結果を見せたり、保険の加入時に提示
過去の履歴も見れる
  • 過去の検査結果をグラフで表示、健康状態のトレンドを簡単に把握
過去の履歴も見れる
  • 過去の検査結果をグラフで表示、健康状態のトレンドを簡単に把握

今、取り組むべき健康経営の第一歩は
全社員の健康管理とハイリスク者対応です

健康経営のスタートは社員の「健康状態の把握」からです。
色々な取り組みを行うには、その情報を整理して
活用できることが重要です。


健康経営を行う上で一番重要な情報が健康診断の結果です。
しかし、多くの企業様が健康診断結果を紙で管理しており、
データ化されていません。

これでは効率よく社員の健康管理を実施する体制が
整っているとはいえないでしょう。


今組織として求められていることは、
全社員に健康診断を受けさせること、さらに、
健診結果を有効活用できるための仕組みを作ることです。

ハイリスク者対応

健康診断の結果から、
健康に問題のあるハイリスク者が明らかになります。
こういったハイリスク者への対応は
「ハイリスク・アプローチ」と呼ばれ、

生活習慣病等を抱えている方に対して
疾病予防・重症化予防を促す取り組みです。

具体的には健康保険組合の特定保健指導が該当します。
特定の高リスク者のサポートを行う取り組みが
「ハイリスク・アプローチ」

全社員の健康水準を高める取り組みが
「ポピュレーション・アプローチ」です。

社員の健康を実現するためには、
どちらのアプローチが求められます。

健診クラウドを利用して、実践しましょう。

「健康経営」をITの力で簡単に実行しませんか?

健康経営とは、従業員の健康増進を重視し、健康管理を経営課題として捉え、その実践を図ることで従業員の健康の維持・増進と会社の生産性向上を目指す経営手法のこと。
「健康経営」とは、従業員等の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実践することと経済産業省は定義しています。経済産業省では、平成26年度から「健康経営銘柄」の選定を行っており、平成28年度には「健康経営優良法人認定制度」を創設しています。2020年までに大企業500社以上、中小企業10,000社以上の認定を目指していますが、平成29年度では中小企業318法人の認定にとどまっており、2019年から派遣や出向社員も対象になるなど、その強制力は年々増してきています。

そして、この強制力はさらに高まっていくことが予想されています。その理由は「少子高齢化」に伴う生産年齢人口の減少、国民医療費の高騰が背景です。
当クリニックでは各種健診・人間ドック、
産業医契約、健康経営認定取得支援など
企業の健康経営をトータルでサポートします
この機会にお気軽にご相談ください

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関連リンク等

「人間ドックや健康診断の受診者が独自のクラウドに保存された健診結果をスマホやPCで閲覧できるサービス(モバドク健診クラウド)が「健診標準フォーマット」に準拠しているため、今後「健診標準フォーマット」が普及するにつれて、受診者の利便性が高まることが予想されPHRの第一歩になりえると考えられる」と紹介。