・経済的ダメージを減らす
火災や落雷、風水害などによって建物や家財が損害を被った場合、家の建て直しや家具の購入などにかかる費用をカバーしてくれます。

・補償範囲が広い
火災のほか、落雷や爆発・破裂、風災、雹災、雪災、水漏れ、水災、盗難、集団行為による損害、外部からの衝突や落下などによる損害など、広い範囲で補償されます。

・巻き込まれて被害に遭うケースにも対応
自分で起こした火災だけではなく、周囲から起こった火災による損害も補償してもらえます。火災の原因を作った人に損害賠償責任を求めればすむ、と考える人もいるでしょう。しかし日本では「失火責任法」により、故意や重大な過失がなければ賠償責任を求められないのです。そういった場合でも火災保険に加入していることで、補償が受けられるのはメリットです。

・持ち家か賃貸か
火災保険の契約者は誰か、を確認。持ち家の場合は建物も家財も自分で契約をしますが、賃貸の場合は、建物は所有者、入居者は家財のみの保険を契約します。

・建物の構造
建物が燃えやすい、燃えにくいなど構造によって保険料が異なります。火災のリスクが高いほど保険料も高くなります。

・補償の範囲
幅広く補償を受けることができる火災保険ですが、範囲を選ぶことが可能です。どのような災害に対する補償にするのかを選びます。

・保険金額
通常、新しく建築したり購入したりする際に必要な金額（新価）をベースに設定します。時間経過による価値の減少と消耗分をマイナスした価値の金額（時価）、をベースにするより保険料は高くなりますが、不安は減るでしょう。

・保険期間
保健期間は基本的に1年～10年です。商品の中には長期保険の方が割引になるものもあります。長期契約の場合は、毎月支払う方法のほか、年に1回支払う、すべての保険料を一括して支払う方法があります。年払いや一括払いの方が割引になることが多いです。

・地震保険の加入を検討
地震保険は地震や噴火、津波が原因の火災や損壊、埋没、流失による損害を補償する保険です。基本的に火災保険では地震による火災に対する補償はされません。さらに地震保険は単独で契約できないので、火災保険に加入する際に検討する必要があります。

・保険会社のタイプ
火災保険への加入方法は、自分で申し込むダイレクト型と、不動産会社や金融機関などで申し込む代理店型があります。ダイレクト型の方が保険料は安くなることが多いです。

・補償範囲のセレクトによって選ぶ
火災保険は補償範囲を選択することが可能です。保険商品によってはセットになっている場合もあり、「これは必要ない」と思っても外せないことがあります。自分に必要な補償をセレクトできるものを選んだ方が損をしなくてすみます。

・実際に支払われる保険料を比較
実際に支払われる補償額を確認しましょう。中にはパーセンテージが決まっていたり、少額だったりすることがあります。

・保険料は妥当か
手厚い補償内容であっても、高額商品ばかりでは払っていけないことがあります。自分に無理のない支払いができる保険料の商品があるかどうかを確認しましょう。

・付帯サービスを比較
水回りのトラブルなど日常生活に関する困りごとに対応できるサービスや、優待サービスなどが付いている商品もあります。便利な付帯サービスがあるかどうかをチェックしてみるとよいでしょう。

・新価以上の保険金額にしない
リスクを心配して過剰な補償をしたくなることもあるでしょう。注意したいのは、保険の上限額が新価になっていることです。その場合、損害額がどれほど大きくても、新価以上の補償が受けられません。

・地震保険は必ずしも加入の必要はない
保険料の支払いに余裕があれば、地震保険への加入もよいでしょう、しかし、住宅ローンなど支払いが多い場合、保険料が負担になる場合があります。無理なく支払える範囲であることが大切です。

・「建物」と「家財」の定義を確認
「建物」は本体や門、塀、車庫や物置など、建物に付帯している動かせないものであり、
「家財」はテレビや冷蔵庫、家具、カーテン、服など建物の中にあり動かせるもの、が基本的な考え方です。ただし、保険会社によって定義が異なることがあるので、確認することをおすすめします。