ニューノーマル時代の自社OJTを考える

  

テレワーク/リモートワークでも効果的なOJT教育とは

 「テレワーク/リモートワークが中心となり、直接的な指導育成の機会が減って困っている」
「ニューノーマル時代に適応したOJT制度にするためにはどうしたらよいのか」
このようなお悩みをお持ちの方は多いのではないでしょうか。

 OJT(On-the-Job Training)は「職場内教育」と訳される通り、会社生活や仕事を行う上で必要な
「知識」「技能」「態度」などを指導し、トレーニーの職務への円滑な導入を図ることを目的に実施されています。そして、その多くは「対面」をベースに設計されていました。

 今後、働く環境や時間の多様化が進んでいく中で、物理的に集まる機会は減り、オンラインコミュニケーションツールなどを活用しながら、学び、成長するスタイルへと変化が起こっていくことが予測されます。
 そのような環境変化を前提とした中で、新人が自律的に成長していくために自社OJT教育は何を残し、何を変えていくのかを改めて考える必要があります。

 本セミナーでは、弊社が毎年おこなっている「イマドキ若手社員の仕事に対する意識調査」から「コロナ禍における新人指導の実態」などをご紹介した後に、OJTの仕組みづくりに定評のある株式会社博報堂より「博報堂における新入社員OJTの取り組み」についてコロナ前後の変化も交えてお話いただきます。

 100名を超える新入社員およびOJTトレーナーに対しての関わりやチームで育てる仕組みをどのように設計しているのか。基本コンセプトからコロナ禍の変更点まで具体的にご紹介いただきます。


プログラム


1.コロナ禍における新人指導の実態

・「イマドキ若手社員の仕事に対する意識調査(2020)」のご紹介

2.博報堂における新入社員OJTの取り組み
・基本コンセプト  
・チームで育てる仕組み  
・コロナ禍におけるOJT

※内容は予告無く変わる場合がございます


スピーカー

白井 剛司(しらい たけし)氏

株式会社博報堂 人材開発戦略局

マネジメントプラニングディレクター

1993 年に博報堂に入社後、約10 年間営業に従事。2005 年からは人材開発戦略局にて社内の人材育成に携わる。2007 年より新入社員OJT担当として、育成者であるトレーナーに向き合い、プログラムの開発と推進を中心となって担当。共著書に、新入社員OJTの取り組みをまとめた『「自分ごと」だと人は育つ(博報堂大学[編])』(日本経済新聞出版社)がある。現在はマネジャー支援・現場組織内の人材開発/組織開発(ビジネスパートナー)にも携わる。

久保田 三絵(くぼた みえ)氏

株式会社博報堂 人材開発戦略局

マネジメントプラニングディレクター

2011年博報堂に入社後、約7年間営業職として官公庁や化粧品メーカーの業務に従事。 2017年からは、人材開発戦略局にて、全職種の新入社員育成業務を担当。内定~入社後の新入社員研修や、新入社員OJTの一連の施策等といった全1年半に及ぶ新入社員育成プログラムの検討と実施を中心となって推進している。

斎木 輝之(さいき てるゆき)

株式会社日本能率協会マネジメントセンター

カスタマーリレーション部 部長

2003年日本能率協会マネジメントセンター入社後、営業部門やマーケティング部門を経験しながら、企業の「組織開発」や「人材開発」の支援をおこなう。「若手が育つ職場づくり」に関するテーマでは意識調査、新サービス開発、セミナーなど幅広く担当。セミナーの参加企業は延べ1,500社を超え、新聞、雑誌など多数のメディアでも紹介されている。


ウェビナー参加に際して

本セミナーはオンラインセミナーとなり、Zoomを使用して実施します。
お申し込み後、開催日の2日前にメールにてZoomURL、ID/パスワードをお送りします。

  • ハウリング防止のため、マイク付きイヤホンをご準備いただくことをお薦めいたします

  • 事前にパソコンなどに無料のZoomアプリのインストールをお願いします

  • 一社複数名でご参加の場合、お一人ずつフォームでお申込みください

  • 個人または同業の方のお申込はご遠慮いただいております

  • 事前にパソコンなどに無料のZoomアプリのインストールをお願いします

オンライン会議システム「ZOOM」に関してご不明な点はこちらをご確認ください。

【開催日】
2020年10月28日(水) 13:30-15:00

イマドキの若者、どのくらいご存知ですか?
新人の気持ち、部下のホンネ、みなさんはどのくらいわかっていますか?理解に自信がある方も、ない方も、まずは受験を。JMAMが毎年おこなう新人調査データで、あなたの「イマドキの若者理解度」がわかります。
日本能率協会マネジメントセンター