パートナーに浮気された時に、ショックを受けて落ち込む人もいれば怒りを抑えられない人もいるでしょう。

信頼していた相手に裏切られた形になりますので、「どうにかして制裁を加えたい！」という気持ちはわかります。

このページでは、浮気の社会的制裁でダメージが大きい方法と、制裁を与えるにあたって押さえておきたい注意点についてまとめました。

「信頼していたパートナーに浮気されても平気」という人はほとんどいないでしょう。

浮気をしたパートナーとその相手に対して、社会的制裁を加えたいと考えるのは不思議なことではないですよね。

どうすれば不倫している二人に社会的制裁を与えられるのか、ダメージが大きい方法をいくつか紹介します。

浮気しているパートナーと浮気相手への社会的制裁の中でも、慰謝料の請求は代表的な方法です。

どちらかと言うと、経済的制裁と捉える方がいいかもしれません。

今の日本の法律では、浮気や不倫の制裁として刑罰を科すことができないと定められています。

よって、浮気相手に前科をつけることはできませんが、配偶者の不倫によって不貞行為をすると慰謝料の請求が可能です。

不倫された時にどの程度の慰謝料を請求できるのか、状況別の相場を見ていきましょう。

• パートナーの不倫が発覚しても結婚生活を続けていく場合は50万円～100万円
• パートナーの不倫が原因で別居に至ったケースでは100万円～200万円
• パートナーの不倫が原因で離婚に至ったケースでは200万円～500万円

「傷ついた心に対しての賠償金を支払ってね。」という意味合いで、慰謝料を請求できるのは浮気された側の当然の権利ですね。

しかし、「不倫をされた後にどうなったのか」「相手の収入や資産はどのくらいか」といった要素で慰謝料を請求できる金額は変わりますので、詳細は専門家に相談してみてください。

浮気されたにも関わらず、二人が今後も幸せな関係を続けるのは絶対に許せません。

そのため、浮気相手に社会的制裁を加えたいのであれば、強制的に別れさせましょう。

浮気相手に慰謝料を請求する際には、接近や接触の禁止の約束も同時に取り付けておくべきです。

これは職場が同じなどの致し方ない状況を除き、不倫していた2人の関係を完全に終わらせることができます。

ただし、「もう絶対に会わないで」と口約束しても意味がありませんので、メールや面会、手紙といった手段を用いて接触や接近を禁止してください。

示談書や和解書といった書面で約束を交わしていれば、後々にトラブルになる心配はありません。

「慰謝料の請求や別れさせるだけでは我慢ならない！」という方は、不倫相手の家族に事実をバラすのも一つの方法です。

もし、不倫している相手が既婚者であればその夫や妻に、独身であれば両親に自分のパートナーと不倫していた事実を暴露します。

例えば、既婚者の不倫相手のパートナーに事実を伝えれば、「相手方は知らなかった」⇒「怒りを覚えて離婚を切り出す」⇒「慰謝料を請求する」という社会的制裁を与えられるわけです。

浮気相手を更に苦しめることができますので、家に押し掛けたり突然電話したりといった方法でバラしてみてはいかがでしょうか。

浮気や不倫がどうしても許せないのであれば、社会的制裁を相手に与えるべきです。

しかし、いくら許せないからと言っても、やり方によっては名誉棄損として訴えられるリスクがあります。

例えば、不倫の事実をTwitterやFacebookなどのSNSで拡散する方法はNGです。

それが紛れもない事実だとしても、民事上の損害賠償責任や刑事上の名誉毀損罪が発生する恐れがあります。

また、浮気や不倫の証拠が不十分なのに怒鳴り散らして社会的制裁を加えた場合、もし何もしていなかった時に問い詰められることがありますので気を付けましょう。

なお、自分一人で浮気や不倫の証拠を集めるのはハードルが高いため、原一探偵事務所のような専門の探偵事務所への依頼がおすすめです。

プロの探偵事務所に依頼すれば、写真や音声データを中心にパートナーが浮気している確かな証拠を集めてくれます。

パートナーに浮気されて許せないと感じた時は、浮気相手に社会的制裁を加えるべきです。

不倫は一度あれば二度あると言われていますので、「慰謝料を請求する」「強制的に別れさせる」「不倫相手の家族にバラす」などの対応をしましょう。

しかし、SNSで不倫の事実を拡散したり勤務先の全ての同僚に広く知らせたりすると、名誉毀損罪の可能性があります。

合法的な方法で社会的制裁を加えるのが一番ですので、どうすればいいのか分からない人は探偵事務所に相談してみましょう。

原一探偵事務所は浮気調査において優れた実績を誇り、無料の電話相談を受け付けているのでおすすめです。