厚生労働大臣認可
協同組合
東海鍼灸マッサージ師会

理事長挨拶

協同組合東海鍼灸マッサ-ジ師会は、2010年12月14日に設立認可された、比較的新しい団体で、この地方では唯一、厚生労働大臣認可の事業協同組合として誕生しました。
当組合は、東海三県の小規模事業者が相互扶助の精神に基づき、資材等の共同購買や療養費請求事務の代行などの共同事業を行う事により、経営の改善を目的に設立しました。
最近、特に力を入れている事案は
➀ 治療の出来る鍼灸・マッサ-ジ師の育成。
 学校で学んだ知識を活かし、臨床に於いて治療が出来る鍼灸・マッサ-ジ師の育成のため実技を基本とした講習会を定期的に開催しています。
➁ 関連関係団体との交流。
  介護・看護・訪問医療の各団体との交流を図り、在宅治療に於ける鍼灸・マッサ-ジ師の活動を支援しています。
➂ 海外研修の実施。
 日本では体験出来ない経穴・経絡の解剖研修や臨床研修を、上海中医薬大学の協力により、海外研修にも力を入れています。
是非、当組合へ入会され一緒に我々業界を盛り上げて頂ける様、先生方の入会をお待ちしております。

お知らせ

2018.12.9 ホームページ公開しました
2018.12.9 勉強会開催のお知らせ
2018.12.9 勉強会開催のお知らせ
入会申込み
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こちらから申し込み用紙をダウンロードして、記入後にFAXをお送りください。
052-953-5551

組合設立の趣旨・目的

業界のよりよい発展を目指して共同する
愛知・岐阜・三重の東海三県において、あん摩・マッサ-ジ・指圧・鍼灸等の養成学校を卒業し免許を取得するものが毎年300人を超える一方で、この業界における実態と制度面で適当な団体・法人組織が無く、その必要性を感じた有志が相互扶助の精神に基づき
資格者・小規模事業所を対象に事業協同組合の設立に向け、主に以下の趣旨・目的で
2010年11月に申請し、同年12月に公益法人として認可・設立しました。
 ➀ 治療院の開業や運営相談事業
 ➁ 臨床技術・学識知識向上への教育事業
 ➂ 資材等の共同購買事業
 ➃ 保険療養費請求事務の代行事業
等、組合員の事業コストの削減及び経営の改善を目的とした。

事業内容

1.組合員の治療技術及び治療知識の向上を図るための教育や認定、及び情報の提供

2.組合員の事業に関する経営向上を図るための教育及び情報の提供

3.組合員のための共同宣伝

4.組合員の事業に関する保険療養費請求事務の代行業務

5.組合員が行う事業に必要な資材等の共同購買

6.組合員の福利厚生に関する事業

7.前各号の事業に附帯する事業

 

治療技術及び治療知識の向上

組合員の治療技術及び治療知識の向上を図るための教育や認定、及び情報の提供

本協同組合は組合員の技術向上や知識向上を図るため、臨床力の高い先生や学術の高い先生方の講義を定期的に行っています。また、本協同組合の調査・承認を受けた鍼灸勉強会やマッサージ勉強会とパートナーシップを結び、それら勉強会と協同で臨床技術や学術の認定を行っております。

経営向上

組合員の事業に関する経営向上を図るための教育及び情報の提供

本協同組合は組合員の開業や運営に関するセミナーを行っております。また経営向上のための人的協力も行います。

共同宣伝

組合員のための共同宣伝

本協同組合は組合員の施術所経営や勉強会運営を高めるため、ホームページや講義などで組合員の施術所や勉強会の宣伝を行います。

代行業務

組合員の事業に関する保険療養費請求事務の代行業務

本協同組合は組合員の施術所運営を円滑に行えるよう、保険請求や療養費請求の代行事務業務を行います。

共同購買

組合員が行う事業に必要な資材等の共同購買

組合員の施術所や勉強会の事業に必要な資材などを共同購買し、販売を行います。

福利厚生

組合員の福利厚生に関する事業

組合員に「本協同組合に入って良かった」と思える福利厚生内容を準備致します。

附帯事業

前各号の事業に附帯する事業

組合概要

協同組合 東海鍼灸マッサージ師会
組合名 協同組合 東海鍼灸マッサージ師会
所在地 〒461-0001
愛知県名古屋市東区泉1丁目22-26 成田久屋ビル 3階
あいち統合医療 名古屋分院内

あいち統合医療ホームページ
連絡先 052-953-5551
tokai-shinkyuma@me.ccnw.ne.jp
設立 2010年12月
事業内容 1.教育・知識・技術の向上
2.経営の向上
3.共同宣伝
4.代行業務
5.共同購買
6.福利厚生
7.その他
役員 令和元年度 役員名(敬称略)
理事長 刑部 光芳
理 事 矢島 茂弘
理 事 皿袋 良直
理 事 吉田 幸夫
理 事 宮川 隆弘
理 事 伊藤 恒雄
監 事 三輪 考司
定款 定款PDFはこちらからダウンロードできます
事業内容 1.教育・知識・技術の向上
2.経営の向上
3.共同宣伝
4.代行業務
5.共同購買
6.福利厚生
7.その他

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