探偵の知識まとめ

探偵・興信所・調査についての豆知識をスナック感覚で楽しんでみてください。

探偵の知識まとめ

探偵が大好きです！現実の探偵についての知識を、個人的興味でまとめてみました。

マンガやアニメやドラマで描かれているほとんどの探偵は、実際の探偵とは大違いです。
まず、事件の推理や解決は実際の探偵はしません。驚きましたか？

次に思いつくのは浮気調査でしょうか。
これは本物の探偵の多くが行っている調査です。
夫婦関係のいざこざは、古今東西にわたり大問題です。
その救いの主こそ探偵という職業なのです。

探偵って、なに？

探偵は、人物や事象に対して調査する行為のこと、またはその調査業務を職業とする人の事です。

探偵の業務は法律（探偵業法）が制定されたことによって、定義づけられています。
【探偵業務とは、人から依頼を受け、金銭を受け取り、張り込み、聞き込み、尾行という手段を用いて、情報を収集し、その結果を依頼者に報告するもの】です。

アニメなどにでてくる探偵とは、ちょっと違うイメージを持ったはずです。

興信所の単語の意味と探偵との違い

興信所や探偵について、どんな違いがあるか知っていますか？
実は、“探偵”と“興信所”の違いは、現代では特にないとされています。
どちらも、探偵業の業務の適正化に関する法律を遵守する職業です。
極端に言うと、会社名（商号）を決定するときの事業主の好み、というわけです。

ただ、そもそも、興信所ってなんでしょうか。

興信所の単語の意味から掘り下げてみましょう。

「興」は、新たにはじめる、発生させる、たのしむ、などの意味がある漢字で、
「信」は、うそが無いこと、頼りになること、しらせ、などの意味がある漢字です。
「信を興す」とすると、信用を調べることを指すことになり、
「興信所」とは、そのまま、信用状況を調べる場所・機関である、ということになるようです。

参考：意外と知らない興信所の由来とは？興信所と探偵の違いは？

現代では、特に垣根がない興信所と探偵事務所。
しかし、それぞれ得意な調査があるようです。
浮気調査が得意な探偵、信用調査が得意な興信所、逆もあるでしょう。

せっかく依頼するのであれば、得意な調査がある探偵（もしくは興信所）に依頼してみましょう。
各社の取扱調査項目などをよく確認してから、困っていることを相談してみてください。

実際の探偵料金は？

探偵への調査って、すごく高いイメージがあります。
実際はどれくらいかかるのでしょうか？

探偵の調査料金は、調査員の実働時間で計算される時間制がほとんどです。

浮気調査ですと、探偵ひとりが1時間調査するとで約5千円～1万円程度かかるのが相場です。
調査に乗り出す探偵はひとりではなく、平均二人以上で動きますので、約1時間1万円～2万円かかります。

1日の浮気調査が4～5時間で、5日調査してもらったら、20～25時間です。
つまり約20万円から40万円程度、探偵へ料金を支払う必要があります。

浮気や不倫の慰謝料の相場はおおよそ100万円くらいだそう（※収入などの条件によって変動します）なので、うまくやれば慰謝料などで元は取れそうです。

ただ、浮気調査は、時間がかかればかかるほど高額になってしまいます。
出来るだけ短期決戦で証拠を取得すると、探偵にかかる料金も必要以上にかさむのを避けられ、より探偵に依頼するハードルが下がりそうです。

探偵関連の周知しておきたいトラブル

「消費者トラブル解決」をうたう探偵業者があるそうです。

以下引用
“近年、出会い系サイトや競馬予想情報提供サービス、未公開株等の消費者トラブルを解決する等とうたう探偵業者（注1）に関する相談が、多数寄せられるようになった。
～中略～
「被害金を取り戻すという説明を受けて費用を支払ったのに、解決しない」、「探偵業者に被害金の返還請求を依頼したら、突然、弁護士から連絡が来た。不審である」等、消費者トラブルを解決するとうたう探偵業者に関する相談が増加している。”

参考：「消費者トラブル解決」をうたう探偵業者にご注意を！！(発表情報)_国民生活センター
他に、「恋愛工作（複縁・離縁）」という怪しげな業務内容を掲げている業者もいます。
少なくとも、ターゲットを知るためには、素行調査などが必要になるにもかかわらず、探偵業の届け出を申請していない業者はほとんどがアウトだと判断してください。
費用が異常に高額であることもありますし、違法な手段による工作によって依頼者も罪に問われることがあります
「消費者トラブル解決」をうたう探偵業者があるそうです。

以下引用
“近年、出会い系サイトや競馬予想情報提供サービス、未公開株等の消費者トラブルを解決する等とうたう探偵業者（注1）に関する相談が、多数寄せられるようになった。
～中略～
「被害金を取り戻すという説明を受けて費用を支払ったのに、解決しない」、「探偵業者に被害金の返還請求を依頼したら、突然、弁護士から連絡が来た。不審である」等、消費者トラブルを解決するとうたう探偵業者に関する相談が増加している。”

参考：「消費者トラブル解決」をうたう探偵業者にご注意を！！(発表情報)_国民生活センター

探偵業の業務の適正化に関する法律とは？

“探偵業の業務の適正化に関する法律”というものがあります。知っていますか？
民法とか刑法は知っていると思いますが、あまり身近ではない法律ですよね。

これは実は、“探偵”や“興信所”などの調査を行う業者が守らなければいけない法律です。

調査を生業にするには、探偵業法に従って公安委員会へ開業届けを出さなくてはいけません。
他人の依頼を受けて、人の居場所や行動についてを、聞き込み・張り込み・尾行などに類した手段で調べるためには、この“探偵業の業務の適正化に関する法律”、通称・探偵業法を守る必要があるのです。

参考：探偵業の業務の適正化に関する法律等の概要

なお、開業届けを出したからと言って、信号無視や、私有地に無断で侵入するというような刑法違反行為を探偵はできません。
あくまで仕事であり、個人的な意図で調査することもできません。得た情報については守秘義務も課せられます。
依頼を受けた内容を、適法な範囲内の手段で行い、秘密を守ることが探偵に求められます。

つまり、依頼する側は、あくまで自分の代わりに探偵に調査をしてもらえ、そして安全に情報が得られるのです。
他人に対して、素人が調査行為を行うことは“つきまとい”とか“ストーカー”などと呼ばれ、法律に抵触する恐れがあります。
プロの探偵たちの領分を侵さずに、安全に調べたい案件を調査するために探偵や興信所を利用しましょう。