設置型社食サービスおすすめ7選!デメリットや費用など徹底解説

企業の社員向けの福利厚生で社食サービスの一環として、設置型社食(置き型社食®️)が全国的に注目されていることをご存知でしょうか。

とくに近年はウイルス感染防止対策の強化や、ワーキングスタイルの多様化、働き方改革などの関係もあって、従来の社員食堂のあり方が急速に変化してきました。

社員が毎日決められた時間に社員食堂に集まって食事をするといったスタイルではなく、企業の社員のニーズに見合うフードサービスが求められるようになりました。

そこで、この記事では設置型社食でおすすめのフードサービス専門の業者をピックアップしているので、各社の特色・費用・サービス内容についてぜひ比較してみて下さい。

設置型社食を導入することによって期待されるメリットや、デメリット・注意点も解説しているので、ぜひ最後までお読み下さい。

設置型社食とは?置くだけ簡単の福利厚生が今人気!

設置型社食とは社食サービスとも呼ばれることもあります。社内スペースに昼食・夜食用のお惣菜やデザート、おやつなどの食材が入った冷蔵庫を置いて、その企業に勤務する従業員が食品を選んで購入するフードサービスです。

企業の福利厚生の一環として、全国各地の企業において、新しいフードサービス・設置型社食の導入が盛んに進んでいます。

ストレス社会とも呼ばれる現代では、働き過ぎにより体力と気力が消耗して疲労が溜まってしまうこともよくあります。従業員の疲労回復とともに、職場で本来のモチベーションを十分に発揮できるように働きやすい職場環境を整えるためにも、設置型社食の導入で食生活をサポートすることが重要となってきます。

社内で日々忙しく働いている従業員が、限られた時間の中で設置型社食を利用することによって、栄養バランスの良い食事を摂ることができるため、健康維持にも繋がります。

通常、社員食堂を利用する場合は希望のメニューを注文してから調理されますが、設置型社食ではすでに調理済みの食品が冷蔵庫の中に保管されているので、待たされることもありません。社内で短時間に食事を済ませることができて、安い料金で美味しく食べられるのも人気の理由です。

設置型社食のメリット

企業で設置型社食を導入するメリットは、以下の通りたくさんあります。

導入がしやすい(低コスト、スピード感)

設置型社食は低コストで運営できるため、導入しやすいのが大きなメリットです。

社内に食堂を導入する場合は広いスペースが必要となり、さらに調理専門のスタッフや配膳を担当する人材を確保しなければならないため、大規模なコストを投じることとなります。通常、社員食堂を運営するためにかかる費用の内訳は、人件費・水道光熱費・厨房の設置費用・メンテナンス費用・調理器具などの消耗品費・雑費などが発生します。

一方、設置型社食では人件費や備品などのコストが大幅に省かれるため、低コストで運営できます。基本的に無人販売によるセルフのフードサービスであるため、料理を調達するまでに時間がかかることもありません。

仕事が立て込んでいて忙しい時にも、食事をするのにムダな時間を費やすこともなく、スピーディーに食事を済ませることができます。

オフィス規模に関わらず導入可能

設置型社食はオフィスの事業規模の大小に関わらず、ちょっとしたスペースが確保できればどこでも導入可能です。

社員食堂を運営する場合は、大規模な厨房設備や調理器具などの備品・消耗品費、さらには設置するための工事が必要となるため、広いスペースを確保しなければなりません。

一方、設置型社食の場合は社員が集まって食事をするスペースや冷蔵庫を設置するスペースがあれば十分です。従業員が少ない企業や事業所でも無理なく導入しやすいのが大きなメリットです。

管理の手間がかからない

管理の手間がかからないのも、設置型社食ならではの大きなメリットと言えるでしょう。設置型社食では食材はすべて冷蔵庫に格納されています。食品の入れ替えや冷蔵庫のメンテナンスなどの管理は、すべて専門の業者が責任を持って行うので安心して一任できます。

設置型社食を利用する際の支払いは、電子マネーなどのキャッシュレス決済に対応できる場合もありますので、レジでお金の管理を行う必要もありません。

利用時間に制限がない

設置型社食では、とくに利用制限は設けられていません。

社員食堂の場合は利用する時間が限られているため、その時間を逃してしまうと食事ができなくなります。業務上の都合で昼食の時間帯に休憩が取れない場合は、社員食堂で食事ができずに外食や、近くのコンビニでお弁当やサンドイッチを買うこともあるでしょう。

一方、設置型社食では調理済みの食品が冷蔵庫の中に保管されていて、時間を問わずいつでも購入することができます。

設置型社食で昼食を取るだけではなく、仕事の合間におやつや残業のある日の夜食なども、すべて冷蔵庫に保管されていて自分の都合の良い時間帯に購入できるのが大きなメリットです。

従業員同士のコミュニケーション活性化につながる

設置型社食を利用することによって、従業員同士でコミュニケーションの活性化を図ることもできます。基本的にいつでも都合の良い時間帯に自由に利用することができるので、休憩用の場所として活用することも可能です。

業務中はいつも同じ場所、同じ人間関係に限られているため、時には窮屈さを感じることもあるでしょう。設置型社食ではひとりで食事をしても良いし、他の部署の社員と少人数で集まって食事をすることもできます。自由な過ごし方ができることでストレス楷書や気分転換になり、社員同士の会話が弾み、コミュニケーションの活性化にも繋がります。

従業員の満足度が向上

設置型社食を導入することによって、従業員の満足度の向上を実現化することも可能です。料理のメニューが豊富で栄養バランスの良い食事、美味しい食事をすることで食生活の質が上がり、モチベーションのアップにも繋がります。

人気のメニューも多いため、従業員にとって社内での食事の時間が楽しみにもなります。自分が好きなメニューを都合の良い時間に自由に選べるのも設置型社食の魅力です。

食欲が旺盛な時には複数のメニューを選び、あまり食欲が湧かない時や食事の時間が十分に確保できない場合は、少なめに購入するなど、その時の状況に応じて自由に食事ができます。

従業員の食生活改善、健康増進に寄与

設置型社食を導入することによって、従業員の食生活の改善を図り、健康増進に寄与することもできます。設置型社食では栄養バランスが考慮されたメニューが多く、美味しく食べられるように工夫されています。

従業員にとって設置型社食を利用することが日々の楽しみにもなり、長期的に継続することによって食生活が改善されるようになりますので、その結果、健康維持・健康増進にも繋がります。

求人募集の際にアピールできる

新卒者や第二新卒者などを対象に求人募集活動を行う際に、設置型社食を導入していることをアピールすることもできます。

求人募集を見た応募者側からは「設置型社食が導入されているので福利厚生が充実している会社」「お昼の食事が楽しみ」「設置型社食があれば毎日お弁当を作る手間が省けるし、栄養バランスの良い食事ができる」プラスの要素になるものです。

一方、設置型社食を導入している企業側は、「健康経営」のコンセプトを応募者に向けて全面にアピールしておくことで、好感度が高まる効果も期待できます。

設置型社食の費用

設置型社食の導入にあたっては、費用感が気になるところです。社員食堂を導入する場合は、厨房スペース・調理器具・人件費などの費用を合わせると数百万円から一千万円以上の高額な費用がかかりますが、設置型社食ではこれらの費用は一切発生しません。

初期費用として20,000円から50,000円程度の費用が発生することがありますが、業者によっては初期費用が無料となっているケースもあります。

月額利用料は6,000円程度から50,000円程度が相場となっています。初期費用が安い場合や無料の場合は、月額利用料に高く反映されることもあります。

お惣菜 1品あたりの価格相場は100円 台からで、高い料理では1品500円程度のものもあります。

多くの業者では月額利用料には箸や容器などの費用が含まれていますが、業者によっては出張料や配送料が別途かかる場合もあります。正確な料金体系について事前に見積もりを提示してもらい、複数の業者で比較しておくことをおすすめします。

設置型社食のデメリット

設置型社食を導入することでコスト削減や従業員のコミュニケーション活性化など、さまざまなメリットが期待される反面、デメリットや注意点もいくつかあります。

利用率が不明、消費量のコントロールが難しい

設置型社食を導入する際のデメリットとして利用率が明確でないため、食材の消費量のコントロールが難しいことが挙げられます。

とくに設置型社食の導入期には、社員全体のうち何人ぐらいの従業員が利用するのか、従業員の好みの料理などの具体的なデータが収集できない状態にあります。利用率の予測ができていないと、どの程度の量の食事が供給されたら良いのかの判断が困難となります。

利用率や消費量は実際に導入してみないことには判断がつきません。企業の事業規模や従業員の人数、食事の趣向などの関係が絡み合っているため、すべての従業員から満足度のたかいフードサービスを提供するのは難しく、理想形に近づくまでには時間と労力もかかります。

設置スペースの確保が必要

設置型社食を新たに導入する際には、設置スペースの確保が必須となります。

企業の事業規模が比較的小さく、従業員数が少ない場合は設置スペースはある程度の広さがあれば十分ですが、従業員数の多い大企業では広大な設置スペースを確保しておく必要があります。

設置型社食では冷蔵庫や電子レンジを置くスペースや、従業員が集まって食事をする場所の確保が必須となります。従業員の人数に応じてテーブル・チェア、配膳するためのスペースも必要となります。

社員食堂よりも比較的低コストで済みますが、広い設置スペースを用意しておかなければなりません。十分な広さがない場合は設置型社食の導入には適していません。

廃棄が出る場合がある

設置型社食を導入する際に、従業員数が多ければ多いほど利用者が増えるため、廃棄物の量も多くなることが見込まれます。

冷蔵庫に保管された食品は賞味期限が短期間であるため、余った食材はその都度廃棄処分する必要が出てきます。これをそのまま放置しておくと、食中毒を引き起こすリスクもありますので要注意です。

人気の高いメニューならすぐに品切れになることもありますが、従業員の好みに合わないメニューだと大量に余ってしまい、廃棄処分にすることもあります。

設置型社食を導入する際には、フードロス削減への本格的な取り組みも必要となるでしょう。

時間帯により混雑する

設置型社食は社員食堂とは異なり、利用時間の制限は比較的緩いですが、時間帯によっては混雑することもあります。

とくに従業員数が多い大企業の場合は、お昼の時間帯に混み合うことも多いので注意が必要です。感染症防止対策を含めた衛生管理の観点からも、混雑を回避するための具体的な取り組みが求められます。

出社する従業員限定

設置型社食は企業やオフィス内でのフードサービスであるため、そのユーザーとなる人は出社している従業員のみに限定されます。テレワークで在宅勤務をしている従業員や、営業活動で外出している社員、出張している社員は社内に所在していないため、設置型社食を利用することができません。

従業員数の多い大企業であっても、出社する社員が少ない場合は、用意された料理が余ってしまうこともあります。

設置型社食サービスおすすめ7選!

オフィスで野菜

東京都品川区に本拠地を置く株式会社 KOMPEITO(コンペイトウ)では、設置型社食「オフィスで野菜」(OFFICE DE YASAI)のサービスサイトを運営しています。

「100円で美味しく食べられる置き型社食」をモットーとしており、業界・業種を問わず、事業規模の大小に関わらず、どの企業にも喜ばれるフードサービスを提供しています。

フードサービス開始から2024年8月下旬までの時点において、わずか5年間で10,000拠点もの利用拠点があります。

「オフィスで野菜」のフードサービスを導入している企業は建設・不動産・食品・水産・農林・ホテル・教育・アパレル・物流・運送など、幅広い業界で利用されています。設置型社食のサービス継続率は98.4%と、業界最高水準に達しています。

従業員のコミュニケーションを活性化したい、健康経営を実現化させたいといったニーズにも柔軟に対応できるのが、根強い人気の秘密です。

オフィスおかん

設置型社食「オフィスおかん」のサービスサイトを運営する株式会社OKANは東京都豊島区にある企業です。

「オフィスおかん」の人気メニューは、直火で焼いた照り焼きハンバーグ・ポークカレーなどの洋食から、野菜たっぷりのごちそう豚汁・ほっけ塩焼きなど、たくさんあります。

「オフィスおかん」から届けられる食品の数々は基本的に冷蔵食品です。生産工程では丁寧に加熱殺菌されることで、30日以上の賞味期限で美味しさが長持ちします。

厳しい衛生監査基準をクリアした工場のみに商品の製造を委託しています。すべてのメニューが管理栄養士による監修で栄養バランスが考慮されており、安全に美味しく食べられるのが魅力です。

お惣菜などの食品と一緒に、食事に必要な容器やお箸も届けてくれるので、手ぶらで大丈夫です。これまでの累計導入実績は3,000拠点以上、1品100円 (税込)からの安心価格で毎月20種類ものこだわりの料理をお届けしてくれます。

ESキッチン

「夜勤のある従業員も多いので、24時間体制でいつでも利用できるフードサービスを社内で提供したい」そのような企業におすすめなのが、ESキッチン (ESKITCHEN) の設置型社食です。

本格的に導入する前に、今なら1ヶ月50品の料理をお試しできる「企業負担無料キャンペーン」も実施中です。ESキッチンの設置型社食を導入する場合、従業員の1品あたりの負担額は100円 (税込) で、どのメニューも栄養バランスが良くて健康面にも配慮されています。料金の支払い方法は電子マネー決済が中心なので、注文する時にわざわざ小銭を出す必要もありません。

冷蔵庫に保管された料理を取り出して、電子レンジで温めるだけで24時間いつでも美味しく味わえます。食器などの道具を用意する必要はなく、設置型社食のスペースに電子レンジがあればOKです。

料理のジャンルは和食・洋食・デザート・フルーツ・サラダなど、20種類以上のメニューがその都度入れ替わるため、同じ料理が続いて飽きることもありません。新鮮な食材や料理を真空パックで届けてくれるので、栄養と美味しさを逃しません。

オフめし

「オフめし」は兵庫県尼崎市に本拠地を置く心幸ホールディングス株式会社が運営している設置型社食サービスです。主な取り扱い商品のジャンルはごはんなどの主食から、お惣菜 (冷蔵・冷凍)・お弁当 (冷凍)・お菓子・飲料・カップ麺・スープ類・雑貨まで豊富なラインナップです。

他のフードサービスでは初期導入費や基本利用料が高い傾向にありますが、オフめしでは初期導入費は20,000円、基本利用料は6,000円の低コストです。

食事の配送対応エリアは全国で事業規模の大小を問わず、従業員1名以上の事業所や企業であれば利用可能です。

おトクな卸売り価格にて美味しい食品が手軽に購入できるので、毎日の食事代の負担を軽減できます。年間契約などの制限や縛りがなく、解約を希望する場合は退会月の2ヶ月前に通知しておけば違約金などの発生もありません。

完全メシスタンド

完全メシスタンドはカップ麺でおなじみの日清食品グループ企業が運営している法人向けの設置型社食サービスです。

栄養バランスの良い食事を提供できるフードサービス業者は多いですが、中には「味が薄くてあっさりしすぎ」「今ひとつ物足りない」「こだわりすぎて価格が高い」といった食品もあります。

一方、完全メシスタンドでは健康志向の高い食事によくありがちなこのような課題をクリアしています。日本人の食事摂取基準による33種類の栄養バランスにこだわり、美味しさをとことん追求したフードサービスを提供しています。

ボロネーゼ・たらこなど、パスタの種類も豊富で、オムライス・ドリア・カレーライスなどの洋食からカツ丼・牛丼などの和食、担々麺などの中華料理まで料理のバリエーションが豊富です。

基本的に24時間体制で稼働しているため、夜勤の多い従業員にも食事を楽しむことができます。電視マネー決済に対応しているので、支払いもスムーズです。

オフィス・デリ

栃木県日光市の有限会社大津屋では、設置型社食「オフィス・デリ」 (OFFICE DELI) のサービスサイトを運営しています。毎日かかる昼食代を節約したい、お弁当の注文や集計の業務を効率化したい、社員食堂の導入コストが高い、といった課題をスムーズに解決できるのがオフィス・デリならではの強みです。

オフィス・デリではお惣菜の価格は1品100円台からのリーズナブルな安心価格、24時間いつでも栄養満点の料理を美味しく味わうことができます。

食品の入れ替え作業や食器の用意など、面倒な手間は一切不要、食事の料金はキャッシュレス決済で現金の管理も必要ありません。

ごはん類・主菜・副菜・丼・麺など、和食から洋食・中華料理まで、ヘルシーな料理メニューが常時40種類以上も用意されていて、その時の好みに合わせて自由に組み合わせできます。設置型社食の導入を検討中の企業向けに、2ヶ月間お試しできる月額利用無料キャンペーンも実施中です。

筋肉食堂Office

東京都渋谷区のTANPAC株式会社では「筋肉食堂Office」のサービスサイトを運営しています。「筋肉食堂」のネーミングの通り、高たんぱくで低カロリーのメニューが中心で、疲れにくい丈夫な身体づくりをサポートしています。

現代人に多い疲労の蓄積・ストレス・不眠・免疫力の低下などの症状のある従業員を抱えている企業には、毎月10社限定・無料試食キャンペーンの利用をおすすめします。

1ヶ月あたりの企業の負担額は2万円台のリーズナブルな料金体系で、低コストで手間をかけずに設置型社食を導入することが可能です。

プロの料理職人が丹精こめて調理した美味しい料理をオフィスで味わえることで食事の楽しみが増えて、健康づくりにも役立てられます。

筋肉食堂Officeの料金体系やメニュー、サービス内容をもっと詳しく知りたい方は、公式サイトから無料資料請求しておくと良いでしょう。

設置型以外の社食サービス

企業向けのフードサービスは設置型社食以外にも以下の通りさまざまなタイプのものがあります。それぞれの特色・メリット・デメリット・注意点について解説します。

社員食堂

設置型以外の社食サービスでもっともポピュラーなタイプと言えば社員食堂です。社員食堂はその企業で働く従業員向けに提供しているフードサービスで、あらかじめ用意されたメニューの中から好みの料理を選んで注文するスタイルです。

料金の支払いではさまざまな手段があり、食事を注文する時にその都度現金で支払う場合もあれば、食券の購入、プリペイドカード決済・電子マネー決済・給料からの天引きなどの方法があります。

大企業で従業員数が多い場合は、お昼の時間帯に混雑することもあり、注文してから料理が配膳されるまでに時間がかかることもあります。

出張型社食

出張型の社食サービスを導入する企業も増えてきました。ケータリングなどのフードサービス専門の会社のスタッフがお昼の時間帯に特定の企業に出向いて食事を届けるサービスのことを出張型社食と言います。

食事をする時間帯のみ出張して食事を届けるフードサービスであるため、出来たての料理を味わうことができます。近くにレストランやコンビニがない企業や、社内に社員食堂を導入するスペースがないオフィスに適しています。

出張型社食ではお弁当やお惣菜を届けるサービスもあれば、ビュッフェスタイルのケータリングサービスもあります。ビュッフェスタイルだと、温かいお味噌汁やスープなどの料理も調達されるので、料理のメニューも豊富です。

ただし、社員食堂と同様に利用する時間帯が限られており、作り置きができないため、その時間を逃してしまうと食事ができなくなります。

宅配型社食

宅配型社食ではあらかじめ注文しておいたお弁当やお惣菜を決まった時間に届けてもらうフードサービスです。

宅配型社食を導入する場合、企業側で食費をいくらか補助して負担することもありますので、従業員は安い料金で利用することができます。

宅配型社食を利用するにあたっては、事前に注文しておく必要があるため、その日の都合で社外に出る場合など、食材の受取りができない場合は注文した食品が余ってしまうこともあります。

従業員数が多い大企業の場合は昼食を食べた後に空の容器が溜まり、返却するのに手間がかかることもあります。

チケット型社食

チケット型社食とはコンビニやレストランなど、勤務先の企業以外の施設で行われるフードサービスです。

チケット型社食の場合は、企業側が従業員の飲食費用を負担するケースが多いため、通常料金よりも安い価格で食事ができるのが大きなメリットです。飲食代金は給料から天引きされるケースもあれば、電子マネーやクレジットカードによるキャッシュレス決済に対応可能なケースもあります。

テレワークをする人が多い状況もあり、職場以外の場所で食事をする従業員が増えてきたことから、チケット型社食のニーズも高くなっています。チケット型社食を利用する場合、利用可能な時間帯や休業日・定休日について事前に調べておく必要があります。

まとめ

この記事では設置型社食のメリット・デメリット・注意点について詳しく解説しました。設置型社食でおすすめの専門の業者をピックアップして、各社のサービス内容やおすすめポイントについてご紹介しています。その中で気になる業者があれば、ぜひお問い合わせしてみてはいかがでしょうか。

近年は企業の事業方針のひとつとして「健康経営」という戦略が着目されるようになりました。一般的に健康経営とは、企業の経営方針に基づいて、その企業で働く社員の食生活や健康管理について事業経営の観点から捉え、経営戦略の一環として実行することを指します。

企業の従業員が本来の労働力や能力をフルに発揮して生産力向上を図るには、毎日の食生活が重要であると考えられています。従来の社員食堂から新しいフードサービスの形式として設置型社食が導入されるようになりました。

社員の食生活や健康管理にも配慮されていて福利厚生が充実した企業であれば、外部からの印象も良くなり、採用シーズンになると応募者が増えることも間違いないでしょう。安心の低コストで長期的な運営が可能となるため、社内の経費節減の効果も期待されます。

従業員の健康管理とともに企業PRの効果も期待されるため、事業活動がよりスムーズになり、業績・売上の向上にも繋がるでしょう。

今回紹介した設置型社食専門の業者では、導入に関する相談にもメールフォームやオンライン会議で対応しているところも多いので、ぜひ気軽に相談してみてはいかがでしょうか。