【LINE採用導入支援】
LINE公式アカウントの開設から運用スタートまで

 STEP1. ヒアリングにより『採用ファネル診断』
     ▼
   STEP2. LINE公式アカウントの制作代行
     ▼
 STEP3. 運用開始

初回コンサル+制作代行

300,000円

管理サポート

30,000円~要見積もり
3つのポイント

①採用戦略が明確に

  • ヒアリングを行い、採用ファネル診断で現状と目指す姿とのギャップを明確にします。結果に応じて採用戦略を立て、「誰に、どんな内容を配信して、どのような情報を配信するか」を決定します。これを徹底することで、運用にブレがなくなり、結果の出るアカウント運用が可能になります。

②面倒な制作も全てお任せ

  • LINE公式アカウントの重要部分である、あいさつメッセージ・リッチメニュー・プロフィールページを全て代行いたします。豊富な事例からリッチメニュー制作の最適解を導き出します。

③制作後の配信もすぐ可能

  • 制作終了後に、2週間程度の配信操作をお伝えします。この配信機能の全用途操作を知ることで、次の日から自社で配信が可能となります。

【YouTube採用導入支援】
YouTubeアカウントの開設から運用スタートまで

 STEP1. YouTube動画コンテンツ企画
     ▼
   STEP2. 動画撮影・動画編集(3本)
     ▼
 STEP3. 運用開始

初回コンサル+制作支援

300,000円

管理サポート

30,000円~要相談
3つのポイント

①求職者に自社の魅力を伝える企画

  • ヒアリングを行い、自社の魅力を伝えるコンテンツ企画を行います。社員インタビュー、インターンシップ参加者からの声、商品紹介などYouTube撮影前の台本を制作します。

②動画編集をサポート

  • 動画撮影方法や動画編集のテロップ、BGM、OP動画、ED動画、YouTube配信方法など自社運用ができるよう設計します。動画編集は1本5分以内の動画を3本提供します。

③意外と大変?動画配信

  • 実際に配信するとなると、画像制作・文章ライティング・テスト配信など意外と様々な作業をしなければならないことに気づきます。こうした配信実務部分を当社に委託することで、本業に集中いただけます。

なぜ、LINE×YouTubeで採用するのか?

マーケティング活動として、LINEやYouTubeを
使う企業は年々増えてきています。

LINEのユーザーは8400万人、実に国民の7割が利用しています。また、動画は文字情報の5000倍あると言われており、YouTube動画による配信も多くの企業で取り入れられてきています。

採用マーケティングでは、営業マーケティングと同じようにLINEやYouTubeを上手く活用することで応募者が企業をより深く理解することができます。

LINEとYouTubeは親和性が高く、LINEの一斉配信サービス機能を使い、YouTube動画を配信すれば、応募者に採用イベント、社員インタビュー、座談会、新商品、自社技術、サービスなどの情報をより分かりやすく提供することができます。

LINE×YouTubeを採用に活用することで、これまでの採用手法から新しい採用手法へと採用の幅を広げ、これまでに出会えなかったいい人材と出会えるチャンスが格段に上がります。

ぼくが監修しているYouTube動画

採用で抑えるべきポイント

▶求職者が気にしている
3つの視点

▶3つの視点を落とし込む
企業ブランディング

▶計画的な活動で確実な採用ができる
採用ファネル戦略

求職者が気にしている3つの視点

毎年100人以上の求職者と面談をしていて気づいたことがあります。

それは、
「求職者に必要な情報はリアリティーです。」

求職に会社を知ってもらい、応募してもらい、入社を希望してもらうには何を(どんな要素を)、どのように伝えて、アプローチすればいいのでしょうか?

WEB採用を研究し続けている私の経験によると
「応募してみようかな」と思うには3つの視点が必要です。

求職者が飛びつく採用活動に生まれ変わる3つの視点をお伝えします。

3つの視点 その1

自分が働くイメージができるか?
求職者はリアリティーを求めています。

実際に自分が働いた時に
「職場環境はどんな雰囲気なのか?」
「自分の経験や知識が活かせるか?」
「具体的にどんな仕事なのか?」
など疑問を持っています。

会社のPRで
「うちの会社はアットホームな雰囲気で仲いいですよ」
「社内教育はしっかりしてますよ」
「初めてでもすぐに覚えられる仕事ですよ」
と伝えても「本当にそうなの?」と求職者は思っています。

求職者が働くイメージを想像できるようにするにはどうすればよいでしょうか?

求職者が新卒の理系なのか?文系なのか?
中途の技術職なのか?製造職なのか?

例えば、仕事内容についても「担当者が具体的にどんな仕事をしているのか?」といった内容はできるだけ詳細を伝えていくことで応募者の理解は深まります。

ターゲットを明確にして、求職者が知りたい現場の生の声を集めて整理していきましょう。


3つの視点 その2

将来性はあるか?
いい人材は将来ビジョンが明確な会社に集まります。

日本で最も大きなヘッドハンティング会社のヘッドハンターがあげた最も多い転職理由は何だと思われますか?

答え
「いまの会社では、自分の将来像が描けない」です。

そして、学生も同様に事業の将来性はWEB面談で必ず聞かれる質問内容です。


いい人材が「この会社で働きたい!」と思うのは、将来ビジョンが明確で自分の成長が期待できると感じた時です。


将来ビジョンがない会社には誰も近づいてきません。

将来ビジョンを言葉にまとめていきましょう。


3つの視点 その3

福利厚生は充実しているか?
価値観が多様化し、仕事とプライベートを充実させる風潮が高まっています。

求職者から「福利厚生を教えてください。」と必ずと言っていいほど聞かれます。

会社からするとこんなのどこの会社でもやっていると思っていも求職者にとっては当たり前でないこともたくさんあります。

有給休暇、在宅勤務、社宅、社員旅行、教育支援金、育児休暇などアピールできるものは、しっかり表現していきましょう。

男性の育児休暇はまだまだ実施できている企業は少ないので、もしまだ取り組んでいないのであれば導入してアピールしましょう。



3つの視点を落とし込む
企業ブランディング

求職者に「この会社面白そうだなあ」「あ、私向けの会社かもしれない」と思ってもらうには、上記の3つの視点を盛り込んだ企業ブランディングをしていくことからはじまります。

でも、本当にグッとくる企業ブランディングを考えるのって、なかなか難しいですよね。
なぜなら、自分の会社の魅力って自分ではわからないからです。

そんな状態で企業ブランディングをしても、ひとりよがりのものになってしまい、本当はいい会社なのにその価値が伝わらないんですね。


あなたの会社の魅力がぎっしり詰まったコンテンツを求職者に伝えるには、


1: 他の人に、客観的に自社の魅力を引き出してもらう。
2: 求職者が知りたいことをちゃんと伝える。
3:求職者の目線で考える
4:動画を使ってより伝わりやすい内容にする
5:求職者に時間を掛けて積極的にアピールしなくてもいいアプローチを考える

この5つができるようになると、応募してもらう確率がグッと上がります。
そこで、大切なポイントをしっかり習得できるように、企業ブランディングコンサルをご用意しました。

このコンサルでは、採用ファネル診断を行い、自社の強みや改善すべき内容を整理していきます。採用ファネルごとに戦略の設計を行い対策を講じていくことで計画的な採用活動ができるようになっていきます。

これまで培った実践での経験とノウハウを、惜しみなく、分かりやすくお伝えしますね!


企業ブランディングコンサル

LINE×YouTube採用導入支援コース

600,000円
3ヶ月間のコンサルティングは、WEB採用の型を身に付けるまでとことん向き合うサービスです。あなたに必要なのは「採用力を上げたい」と、本気で挑む気持ちだけです。

コンサルティングで目指すゴール

1:自社が強化すべき採用活動の設計ができる。
2:LINEを使った採用方法がわかる。
3:YouTube動画コンテンツ企画・制作の方法がわかる。
4:自社で企業ブランディングを高める活動を考えられるようになる。
5:いい人材が集まる会社になる方法がわかる!

コンサルティングで得られるもの(一部)

  WEB採用でいい人材に出会う!

◆採用ファネル診断による採用戦略設計
◆LINE公式アカウントによる採用導線設計
◆YouTube動画コンテンツ企画・編集の方法
◆採用力を高める社内活動とは何か
◆直接質問が可能なChatwork活用し放題(期間限定)


コンサルタントの紹介

馬醫光明(ばいみつあき)
経営者、採用シニアエキスパート、税理士


大学院卒業後、国内大手電機メーカーに入社。国内工場での経理責任者、台湾勤務を経て、マレーシア現地法人設立に従事し、経理・人事を中心とした管理担当役員を経験。経営悪化に伴い、現地法人を清算。2500人のリストラを経て日本に帰国。ワークライフバランスを考え、子育て環境の良い妻の実家である高知への移住を決意し退職。

高知移住後、中小企業の経営をする傍ら、高知県外から優秀な人材を採用するため、WEB採用に着目し、6年前から取り組みをスタート。

組織改革を加速させるためにマネジメント力のあるプロフェッショナル人材が必要と考え、工場長、技術者を中心に県外から積極的に人材を採用。この結果、品質レベルの向上、売上も1.5倍増え、いまなお成長し続けている。このような取組が多方面で評価され、内閣府の地方創生の取組の一つである「プロフェッショナル人材戦略」の事業での講演を皮切りに、各地域での講演、取材、県内でのセミナーなどを多数実施。

◆セミナー・講演
「Web採用で失敗する会社、成功する会社」をはじめ、人材採用のテーマを中心に全国各地で21回実施

◆TV・新聞・雑誌
「プロフェッショナル人材の採用手法について(NHK)」をはじめ多数出演。地方に優秀な人材を採用する手法は注目されている。

高知新聞、産経新聞、読売新聞、小学館、内閣府プロフェッショナル人材事業 他 

◆著書
「社長、なぜプロフェッショナル人材を採用しないんですか!?」 (日本橋出版)