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補助金を活用して築40年のマンションのお風呂をリフォーム

築40年の古い自宅マンションのお風呂をリフォームするにあたり、優良業者に一括見積もりができるタウンライフリフォームを利用しました。

どの業者がいいのか、リフォームで補助金が出るのかなど全く知識がありませんでしたが、ある程度の業者が絞れたので良かったです。

優良業者ということもあり、提案は早く信頼できるものでした。

使い勝手などを考えて仕上がりと予算が希望通りの業者を選び、細かいところも何度も確認してくれるいい会社だったのでとても満足です。

リフォームの業者は怪しいところもあるので、適当に選ばずに正解でした。

タウンライフリフォームなら、失敗する業者にあたることもないので安心です。

お風呂リフォームの補助金【国・自治体・介護保険】

ここでは、「グリーン住宅ポイント制度」と、国・自治体・介護保険のそれぞれのリフォーム補助金について解説します。

グリーン住宅ポイント制度は、消費税増税前後に実施された「次世代住宅ポイント制度」と同様の制度です。

一定の省エネ性能を備えた住宅を新築、リフォーム、または中古住宅を購入すると、「グリーン住宅ポイント」が付与されます。

省エネリフォーム、耐震リフォーム、バリアフリーリフォームで最大30万ポイントが付与されます。

また、このポイントを使って追加工事を受けることができるのも「グリーン住宅ポイント制度」の特徴です。

お住まいの地域で浴室リフォームの補助金が受けられるかどうかは、住宅リフォーム推進協議会が運営する「自治体住宅リフォーム支援制度検索サイト」で簡単に調べることができます。

介護保険は健康保険の中の保険制度で、要介護者が手続きや検査をしないと給付金が支払われない仕組みになっています。

限度額は被保険者1人あたり20万円で、お風呂に限らずすべての介護リフォームでは、被保険者が費用の1割を負担しなければならないので、実質的には18万円までの補助となります。

地域型住宅グリーンプロジェクト評価室による断熱改修に最大50万円の補助金です。

家庭用燃料電池システム「エネファーム」の設置に対して、日本燃料電池普及協会から最大20万円の補助金が出ます。

浴室リフォームで補助金を受けられる条件と申請方法

リフォームにかかる費用を節約するには、補助金制度を利用するのが一番です。

ライフサポート推進事業は、既存の住宅の寿命を延ばすことを目的としており、住宅の寿命を延ばすためのリフォームに対して補助金を支給します。

改修工事にかかる費用の3分の1が「ライフサポート推進事業」の対象となり、最大で100万円まで助成されます。

限度額は100万円です。まずはリフォーム業者に相談して、補助金を利用したい旨を伝えてください。

介護を目的とした浴室リフォームの場合は、介護保険による補助金を利用することができます。

また、次世代住宅ポイント制度は、補助金制度との併用はできませんが、複数のリフォーム業者を利用することで利用できる場合があります。

お住まいの地域で補助金が利用できるかどうかは、「自治体における住宅リフォーム支援制度検索サイト」を利用するのが便利です。

また、補助金が受けられない場合は、他の節約方法を検討することも大切です。

節約したいなら、お風呂のグレードや床材の種類などでどうしてもコストが上がってしまうので、リフォームは最小限にとどめることが大切です。

お風呂のリフォーム費用を抑えるには、国や自治体が提供している補助金を利用するのが一番です。

お風呂リフォームの費用を安くできる対象工事

屋根の真下の空間を小屋やロフトとして利用する場合は屋根を、そうでない場合は天井を断熱材で覆います。

浴槽はお湯が冷めないように断熱されており、「高断熱浴槽」とも呼ばれています。

電気温水器は配線工事が必要ですが、適切な設置場所が見つかれば、"エコキュート "はオール電化住宅にも適しています。

キッチンでは、洗面台にセンサー式の止水機能や水の優先排出機能を備えた水栓、バスルームでは水の優先排出機能を備えた水栓、シャワーでは止水機能や低流量排出機能を備えたシャワー水栓があります。

また、キッチンやバスルームをリフォームする際にも、節水型の水栓を選ぶとよいでしょう。

木造住宅の耐久性を維持するための対策としては、屋根裏への換気口・点検口の設置、浴室へのユニットバスの設置、脱衣所の防水工事、外装・基礎の防腐対策、1階のコンクリート打設、床下の点検口の設置などがあります。

また、工事実施後に不具合が見つかった場合は、保険会社が補修費用を負担し、お客さまは無料で補修を受けることができます。

ドア交換、外壁断熱、床断熱、節水型トイレへの交換、高断熱浴槽への交換、高効率給湯器への交換、バリアフリーリフォーム → 「見積書ポケット版リフォーム2017」の「見積書計算例」を参考にしています。

耐震リフォーム → 「全国木造住宅耐震補強事業協同組合」が公開している情報を参考にしています。また、申請後に提出が必要な書類があります。

リフォーム後に入居した年から5年間、「リフォームの工事費の2%」と「年末のローン残高の1%」または「控除限度額」のいずれか少ない金額を所得税から控除することができます。