「地域スポーツ人材」への高まる期待

　近年、ラグビーW杯、オリンピック・パラリンピックなどのメガスポーツイベントの開催を契機に、スポーツを活用した地域・経済活性化への期待が高まってきています。また、持続可能な部活動と、教職員の負担軽減の両方を実現できる改革の必要性から、部活動の地域移行の議論も進んでいます。
　こうした役割を担う「地域スポーツ人材」への期待は高まる一方で、人材不足を課題にする地方自治体は多く、実際に誰が担っていくかの議論も進んでいないのが現状です。
　私たちはこのような状況の中で、スポーツを通じた地域活性化・まちづくりを推進していく「地域スポーツ人材」を増やしていきたい！自分たちが担える人材に成長したい！という想いでこの活動をスタートさせました。

スポーツをテーマに活動する地域おこし協力隊の
任期終了後の可能性を拡げたい！

　担い手としての可能性が高いのは、地域おこし協力隊の自分たちではないかと考えています。平成21年度より始まった地域おこし協力隊は、令和2年度には全国1065自治体、5464人が活動をしています。令和2年度地域おこし協力隊アンケート調査によると、文化・スポーツ振興に関する活動を行っている隊員は全体の14％とされており、令和2年度の隊員数から割り返すと764名が全国で活動している計算になります。
　そんな中、実際に活動をしている中で１番に感じるのは「任期終了後、地域でスポーツに関わる仕事を続けていくためにはどうしたらいいんだろうか」という不安でした。各地域での研修や隊員同士の交流の機会は増えてきていますが、全国に700名以上いるはずの同じテーマで活動する隊員と出会う機会は少なく、情報交換のために関わりを持つ機会もほとんどありません。
　できることなら、スポーツで、健康分野で、地域のために活動を続けていきたい。しかし公共性の高い地域スポーツという分野で、健全に金儲けをしながら、自立していくための方法を見つけることは簡単ではありません。であれば、まずは、地域を超えた仲間やOBOGとのネットワークを拡げることで、可能性を模索していきたいと考えました。きっと同じ悩みを持つ仲間もいるはずで、そんな仲間の力にもなれたらと思いました。