OmiseGO(オミセゴー)
の今後はどうなる?

仮想通貨 OmiseGO(オミセゴー)の最新情報から基本的な特徴までを完全網羅!今後の予想も行っています。
OmiseGOの基本情報

日本人起業家である長谷川潤らが2013年6月に設立したOmise Holdings Pte. Ltdが提供する、オンライン決済プラットフォーム「OmiseGO」

OmiseGOは、シンガポールやタイ、マレーシア、インドネシア、日本などのアジア諸国内で、主に銀行口座やクレジットカードを所有していない人に向けた決済サービスです。そして、その決済サービス内で使われる通貨が「OMG」となります。
  • 仮想通貨名:OmiseGO
  • 通貨単位:OMG
  • 提供会社:Omise Holdings Pte. Ltd(代表取締役:長谷川潤)
  • 公開日:2017年7月
  • アルゴリズム:Proof of Stake
  • 公式HP:https://omisego.network/
  • 公式twitter:https://twitter.com/omise_go
  • ホワイトペーパー:https://cdn.omise.co/omg/whitepaper.pdf
開発陣・アドバイザーが非常に優秀

OmiseGOには世界中からブロックチェーン技術者が集まっているほか、イーサリアムの創業者であるVitalik Buterin、共同提案者であるGavin Wood、Golemの創業者Julian Zawistowskなど、仮想通貨業界のスタートアップを手掛ける人物がアドバイザーを務めています。

すでにタイの携帯電話キャリア会社やマクドナルドなどで決済導入されていますが、この優秀な開発陣・アドバイザーによって課題が迅速に解決され、アジア諸国で今後ますます普及していくと期待されています。
多くの大手企業がパートナーシップ締結

優秀な経営陣に加え、OmiseGOが期待される大きな理由が大手企業とのタイアップです。

日本で名の知れるSBIホールディングスや三井住友フィナンシャル・グループのほか、三菱UFJフィナンシャル・グループ傘下のアユタヤ銀行が出資するなど、大手企業もOmiseGOの将来性を高く評価しています。
ICO時から急速な価格上昇をみせる

OmiseGOのICOが始まったのは2017年6月で、その当時の価格は1OMGあたり0.27ドルでしたが、上場後わずか2か月で48倍となる13ドルに到達。さらに仮想通貨全体がブレイクした2018年1月には、ICO価格から100倍を超える28ドルにまで達しました。

これほどまで短期的に急速な価格の上昇をみせる仮想通貨は非常に珍しく、このことから大手企業はもちろん、世界中の投資家たちからも大きな注目を集めているのが分かります。
開発陣・アドバイザーが非常に優秀

OmiseGOには世界中からブロックチェーン技術者が集まっているほか、イーサリアムの創業者であるVitalik Buterin、共同提案者であるGavin Wood、Golemの創業者Julian Zawistowskなど、仮想通貨業界のスタートアップを手掛ける人物がアドバイザーを務めています。

すでにタイの携帯電話キャリア会社やマクドナルドなどで決済導入されていますが、この優秀な開発陣・アドバイザーによって課題が迅速に解決され、アジア諸国で今後ますます普及していくと期待されています。
OmiseGOの特徴

OmiseGOは、イーサリアムベースの独自ブロックチェーンを使用した、モバイル端末でのオンライン決済プラットフォームとして開発されました。

イーサリアムベースの独自ブロックチェーンを使用することで、銀行口座やクレジットカードを必要としないオンライン決済を可能とし、異なるネットワーク間での迅速かつ安価な手数料を実現しています。

銀行口座やクレジットカードなしでオンライン決済が可能

アジアの発展途上国では、ほとんどの人がスマートフォンといったモバイル端末を所有している一方、経済状況などによって銀行口座やクレジットカードを持てない人が多数存在します。

現在、オンライン決済手段のほとんどが銀行口座やクレジットカードであることから、所有していない人はインターネットを介した物品の購入、他者への送金ができません。

OmiseGOでは、独自のプラットフォーム上で取引を行うために、専用のウォレットアプリを利用することで、モバイル端末のみでの決済・送金を可能にしています。

また、アプリにおける支払い画面の簡素化、決済完了までのステップの最小化など、老若男女を問わず誰もが簡単に利用できるようになっています。

異なる決済ネットワークを介した円滑な取引が可能

現在、世界中の金融機関や企業の多くが独自の金融サービスを提供していますが、それぞれが独自のサービスであるために、個々の加盟店でしか決済できないという状況にあります。

また、異なる決済ネットワークを経由した取引では、たとえば他国間で送金する場合、複数の決済機関を経由する必要があるので、膨大な手数料が発生し、加えて取引にも時間がかかってしまいます。

しかしOmiseGOでは、さまざまな金融機関・企業と提携し、それぞれの仲介を担うことで、金融機関・企業間での取引ができるようになるほか、法定通貨や仮想通貨のあらゆる組み合わせでの取引が可能となります。

さらに、既存のイーサリアムと連携させることによって、国境を越えた決済における安価な手数料・迅速な取引を実現しています。
実用化に懸念視されるスケーラビリティ問題

アジア諸国での決済手段として期待されるOmiseGOですが、まだまだ多くの問題を抱えています。そのうち一つが「スケーラビリティ問題」です。

ブロックチェーンは、一つのブロックに収納できる取引の個数が決まっているため、同じ時間帯に多くの取引が行われると取引の認証に遅延が発生してしまいます。これがスケーラビリティ問題と言われるもので、OmiseGOのみならず、すべての仮想通貨に直面している問題です。
ブロックチェーンは、一つのブロックに収納できる取引の個数が決まっているため、同じ時間帯に多くの取引が行われると取引の認証に遅延が発生してしまいます。これがスケーラビリティ問題と言われるもので、OmiseGOのみならず、すべての仮想通貨に直面している問題です。
解決策は?

この問題を解決すべく、OmiseGOでは「Plasma」の開発を進めています。Plasmaとは、ブロックに収納する取引情報の一部をチェーンの外で処理させる技術のこと。これによって処理速度が格段に上がり、同じ時間に多くの取引が行われても遅延が発生せず、安定した決済ができるようになります。

開発途中でまだ実装には至っていませんが、Plasmaの開発が完了し実装されるようになれば、OmiseGOの普及が急速に進むことでしょう。
OmiseGOの最新情報

2017年6月のICOを経て同年7月に上場し、その1か月後となる8月にはタイのマクドナルドで決済手段として正式に採用されました。その後もさまざまな企業との提携を果たしたOmiseGOですが、特に大きな話題を集めたのが「タイ政府」との提携です。

タイ政府は、オンライン上での不正行為の防止を目的として、国民にブロックチェーンを用いたデジタルIDを発行しようと計画。2018年2月9日、このデジタルIDの共同開発者としてOmiseGOが選ばれたのです。

また、同年4月5日に韓国のクレジットカード会社大手である新韓カードと提携を結ぶなど、普及への大きな進展をみせています。今後も多くの有力企業との提携を果たし、ブロックチェーン技術の開発の目途が早々に立てば、実用化される仮想通貨の先駆者になるかもしれません。