『この状況で、どうやって会社を良くしようか』とお悩みの経営者の皆様へ

2020年に世界を襲った新型コロナウィルス症候群の発生により、それまで順調に成長していた会社経営で、計画していたことが、実行実践できなくなってしまい、どうしようかとお悩みの経営者の方も多くいらっしゃることと思います。
そして、競合各社との受注競争、顧客の要求事項の変更、社内の再構築、社会的な責任などなど、国が、市場が、顧客が、社員が、企業経営の課題を鋭く指摘し、改善を要求してくることもあります。
どのような形で、この状況を打破し、経営者ご自身の達成したいことの実現に向けて前に進んでいくにはどうすればいいのでしょうか。

私どもは、こころの健康、カラダの健康、食の健康、お金の健康、組織の健康の専門家と連携して、『社長の幸福は会社の幸福、社員の幸福、家族の幸福』を合言葉に、健康をキーワードに会社経営の課題解決に関する総合支援サービスを行っております岡山県担当の『JHC日本健康経営ジュピター岡山』と申します。
今回、このような時期に、ウェブサイトにて情報を提供するのは、思い悩むあまり、経営課題解決に関する適切な対応が遅れてしまったために、後々大変な不利益を受ける社長様、会社様、社員様とご家族が増えているからなのです。
大きな経営課題解決や経営方針の転換というものは、会社の一生に何度でもあることではないですし、あまり人と話して決めることでもないので、正確な情報を入手することは困難です。そのため、何から手を付けたらよいのか、費用もどのくらいかかるのか、不安に思われている経営者の方が多いのです。経営課題解決に手を付けないままでいる経営者の方は少ないかもしれませんが、有効な手立てや会社方針の転換の手を打っている経営者の方が大多数というわけでもありません。そのために、後になって、大変困られる経営者の方も多くいらっしゃいます。

すぐに経営課題解決に有効な手を打たなかったことによる不利益の一例を申し上げますと…

  • 本来、ご利益として得られる金銭がもらえなくなる
  • 納付が遅れ、遅延金の追加支払いが発生する
  • 専門的な手続きにより多くの費用がかかる
  • 何から手を付けていいか、わからなくなる
  • 円滑な社内関係が崩れる原因となる
  • 納付が遅れ、遅延金の追加支払いが発生する
現在のところ、一般的・専門的な手法を含めて、企業課題解決に関して有効的に総合的なアプローチを提案しているところは、一部の有名経営コンサルタントファームが主となっており、ごく一部の企業様しか充分なサービスを受けられていません。
そのため、本当は経営課題解決に着手しなければならないと思っているのに、どこに相談したらいいのかわからなく、また、テーマが大きく、面倒なことなので、先延ばしにされている経営者の方も多いようです。
これまで、私どもが相談を受ける時には、すぐにでも経営課題解決に着手しなければならないという状況が差し迫っている場合が多く、充分な対応ができないこともありました。

そこで、まずは、皆様が不安に思われていることを、少しでも解消できればと思い、経営課題解決に着手したいと強く思われてから3ヵ月未満の経営者あるいは経営幹部の方を対象に無料相談をさせていただいております。
(鉄は熱いうちに打ての言葉通り、経営課題解決に着手したいと強く思われていたその気持ちがないと前に進まないケースがあるので)
無料相談では、専門的な経営課題解決について、よく質問される次のようなことに、利害関係のない第三者としてお答えしております。
・何が逼迫した経営課題なのか
・何から手をつければいいのか
・費用はどのくらいかかるのか
・公的な負担はあるのか
・着手しないと困ることは何か
・経営方針や事業方針の変更をどう切り出したらいいのか
無料相談は、個別に相談日時を設けて、他の方と重ならないようにさせていただいております。まずは、メールで相談日時をご予約ください。なお相談場所はオンラインのみとさせていただいております。