仮想通貨情報!

 
仮想通貨に関していろんな為になる情報を集めてみました。

そもそも仮想通貨とは

仮想通貨とはインターネット上で取引をする企業の発行している通貨です。国が発行している通貨のように紙幣や硬貨としては存在しておらず、あくまでも仮想空間の中でしか利用できないといった特徴を持っています。
仮想通貨は現実のお金と交換することで使用できるようになっています。日本円からアメリカドルやユーロなどの海外の通貨に為替交換を行うのと同じような感覚で、そのときの相場価格と現実のお金をトレードすることで仮想通貨は所持できるようになっています。その特性を活かしてFXと同じような感覚で、通貨間の差額で儲けを出す投資目的で仮想通貨を利用している方も大変多くなっています。ウェブマネーとしての需要より資産運用目的での活用者も多いものと捉えておいてください。
仮想通貨には海外送金が楽に行えるといったメリットもあります。日本の銀行から海外の銀行にお金を送金するのに比べて手続きが自宅で簡単に行えることと、送金にかかる手数料が銀行を介すより安く済むといった点が魅力です。海外に居る家族に毎月お金を送っている世帯主の方などからすると、銀行を利用するより仮想通貨を利用したほうがお得だといった部分が人気に影響を与えていると言えるでしょう。
紙幣や硬貨と全く同じとは言えませんが、一部の店舗で仮想通貨は現金やポイントと同じような感覚で利用できるようにもなっています。日本の場合全国に支店がある大型家電量販店や飲食チェーン店などでの使用が可能となっており、全額ではなく一部の支払いを仮想通貨で済ませて残りを現金で払うなどといったことも出来るものと認識しておいてください。クレジットカード以外で簡単に店頭での料金支払いをスマートフォンで済ませてしまいたいといった方から、利便性が高いと好評を得ている機能となっています。
ただ国が発行している通貨ではないので信用性に欠けており、一通貨辺りに価格が乱高下することも珍しくないといったデメリットも孕んでいます。

実際に仮想通貨を取引するには

仮想通貨取引所とは、その名の通り仮想通貨のトレードを行うことができる場所です。扱われている仮想通貨の種類は会社によってさまざまです。日本の仮想通貨取引所では、ビットコイン、ビットコインキャッシュ、イーサリアムなどの代表的な仮想通貨が主に扱われているようです。大手のコインチェックでは合計13種類の仮想通貨の取り扱いがあり、ファクトムやオーガーなどの比較的マイナーなアルトコインのトレードも可能です。

日本においては日本の法律が適用され、いざとなったら裁判をすることもできるので安心です。しかし、仮想通貨に関する法律はまだ十分に整備されていない状態ですので、絶対に安心ができるとは限りません。二重認証を設定しておくなど、自分でもしっかりとセキュリティ対策をしておく必要があるでしょう。

日本では2017年の4月1日に仮想通貨に関連する法律ができたので、ビットコインが資産として認められ、法律による保護を受けられるようになりました。また、取引所が登録制になったことで、安心度・信頼度が増しました。7月にはそれまでかかっていた消費税が非課税になり、取引がさらにしやすくなっています。

トレードにかかる手数料、送金にかかる手数料などは取引所によってさまざまです。ビットコインをレバレッジをかけて取引ができるような会社もあります。ビットコインの知名度は上昇しており、アカウントを開設してビットコインのトレードを始める人は増加傾向にあります。

アルトコインは現在1100種類以上が発行されており、マイナーなアルトコインの取引をしたい場合には海外の取引所も検討する必要があるでしょう。しかし、海外の取引所においては海外の法律が適用されるため、慎重に検討をしなければなりません。過去にはマウントゴックス事件など、ビットコインが消失するという事件も起きています。初心者の人はまずは日本の取引所でアカウントを開設し、経験を積むことがおすすめです。

アルトコインとは

仮想通貨とは、ブロックチェーンという技術を利用して作られたインターネット上にのみ存在する仮想の通貨のことです。ビットコインが最初に誕生した仮想通貨であり、基軸通貨と呼ばれています。ビットコインのほかにも1100種類以上のアルトコインが存在しています。アルトコインとはビットコイン以外の仮想通貨の総称です。アルトコインのうち時価総額ランキングが高く代表的なものとしては、ビットコインキャッシュ、イーサリアム、ライトコイン、リップルなどがあげられます。

ビットコインは主にお金としての機能がつけられていますが、アルトコインにはお金としての機能以外にもさまざまな特徴を持つものが存在しています。例えば、時価総額ランキングが2位~3位のあたりを推移しているイーサリアムには「契約書」としての機能もついているようです。自動販売機では、お金を入れる、ボタンを押す、飲み物が出てくるという一連の流れがプログラムとして組み込まれています。こうした一連の動作が自動的に実行されるという機能をスマートコントラクトと呼びます。イーサリアムではスマートコントラクトが可能となります。

仮想通貨はブロックチェーンという技術が用いられているという部分では共通していますが、それぞれの通貨には異なる機能・役割が存在しています。知名度はまだ低く、将来性があるので現在は主に投資目的で購入されているようです。リップルは3ヶ月で価値が100倍に上昇したアルトコインとして有名です。ビットコインについても、2017年の1月から12月までのおよそ11ヶ月で価値が10倍以上になっています。投資目的で購入して、ただ保有をしておくだけで資産が増えるので、投資家だけでなく一般人の人でも資産の一部をビットコインにかえている人がいるようです。しかし、投資ではなく投機であるという意見もあり、リスクはとても高いものとなっています。中国では2017年10月に取引所における仮想通貨と人民元のトレードを禁止するという動きがありました。国の法律にも注目をしておく必要があるでしょう。