まずは引っ越し業者の準備です。

例えば、一括見積もりサイトを利用する事で、かなりの引越し業者から連絡が入ってくる事が考えられます。

引越し見積もりサイトに申し込むと、はじめに引越し業者からメールや電話連絡が入り、簡単な引越し荷物の確認と予定日、引越し地域などを告げてから、見積もり日の打ち合わせをします。

見積もりを取る業者の数が多ければ多いほど、値段競争で料金を下げるにはメリットです。

ですが、逆にしつこい電話を掛けてくるところは、早めに断る事をお勧めします。
その上で、気に入った業者を4から5社ほどに絞ります。

気に入った業者の選び方は、まず、料金の安さより営業マンの態度で絞ると良いでしょう。

トラブル防止のためにも、引越し業者を選ぶときには、※取り決めた内容を口頭だけではなく、ちゃんと記載してくれる業者は安心です。

荷造りの際は荷解きの利便性も考慮し、使う場所で分類しておくことをお勧めします。

「時間をかけずスピーディーに」と考えて手当たり次第に荷物を詰めてしまうと、新居で箱を開けた時に「この箱の中はどこの部屋のだっけ？」ということになってしまいますよ。

例えば、リビングに必要な物とキッチンで使う物とを一緒に梱包すると、箱から出した時に両方の場所に荷物を広げなくてはならなくなります。

具体的な方法ですが、新居の部屋別、収納場所別に必要な荷物を分類してみましょう。

引越し後、まずキッチンをすぐに使える状態にしたいという場合は、キッチンで使用する物だけをまとめて梱包しておく方が無駄がないわけです。

また、部屋別に荷造りした後、箱の表面に「キッチン」とか「リビング」といったようにマジックで分かりやすく書いておくと、家族はもちろん、引越し業者にもいちいち口頭で伝えずに済み、全体の作業がスムーズになります。

食器などの割れ物は、プチプチのようなクッション性の高い梱包材で一つ一つ包みましょう。
もちろん荷造り専用の緩衝材があれば何の問題もありませんが、無ければ古くなったタオルやTシャツなどを利用してください。

【補足】
引越しの準備中には不要な物をどんどん処分してしまうかもしれませんが、古い布類は荷造りに活用することもできます。
適当な大きさにカットしてストックしておくと便利ですよ。

引っ越し業者が全てきちんと保護してくれるところが多いですが、金額が安いところは事前の打ち合わせで、保護をどの程度してくれるのか確認しておきましょう。

自分で保護が不足しているなと思う箇所があれば、やっておいて絶対損はないです。

十分に保護しておけば、傷の有無に関して引越し業者とトラブルになる心配も減ります。せっかくの新居なのにあとで傷を見つけたらショックですからね。

特に部屋の出入り口の角や階段の手すりなどは、荷物を運搬する際に傷を付けやすい箇所です。このような箇所には、貼り跡の残らないテープで緩衝材を貼り付けておくなどの対処をしておきましょう。

保護の準備は引越し当日に行なうよりも、事前に行なっておいた方が慌てずに済みます。何事も、事前準備が大事です。

ライフラインは、それぞれの供給会社と契約して利用できる仕組みになっています
※ライフラインは、今住んでいる所（現住所）での契約。

そのため、引っ越し当日からすぐに新居で電気・ガス・水道などのライフラインを利用出来るようするには、引っ越す前に各供給会社に連絡し「引っ越し日に合わせて使えるように」しておきましょう。

ライフラインの利用開始手続きの中には、立ち会いが必要なものもあります。
引っ越し当日に立ち会いで開始作業をする場合、自分のスケジュールに合わせて「事前に手続きの時間を決めておく」ことも大事です。

また、引っ越す前の住居でのライフラインの利用料金の精算手続きもお忘れ無く。こちらも事前に連絡しておくようにしましょう。

まずは引っ越し前に住んでいる市町村役場に出向き、転出届を提出します。

転出届を提出できる期間は市町村によって異なり、中には14日以内でなければ受け付けない市町村もあるので注意してください。
心配な時は事前に市町村役場に電話で確認しておきましょう。

転出届に必要なものは、認印と運転免許証など身分証明できる書類です。
転出先の住所も必要なので、紙に書いておいて持参するか、新住所の書いてある書類をスマホで写メっておきましょう。

引っ越す前の市町村で受理された時点で「転出証明証」が交付されます。
この証明証を受け取った時点で引っ越し先の市町村への転出届が提出できます。

引っ越しが終わったら、次は転入届けです。
引っ越し日から14日以内に、できるだけ早く新居のある市町村役場に転入届を提出しましょう。

必ず必要なのは、転出届の際にもらった「転出証明証」です。
これがなければ転入が認められないので、決してなくさないように気を付けて下さい。

その他には認印、運転免許証など身分証明ができる書類を、転出届と一緒に用意します。