名古屋フォレストクリニック

院長 河野和彦

アルツハイマー型認知症に次いで多いと言われており、女性より男性の方が多く発症しています。
一進一退を繰り返しながら進行するのが特徴です。

【主な症状】

男性に多く見られ、女性と比べて発症率が約2倍と言われています。

【主な症状】

64歳以下では意外と多く、原因など解明出来ていないことが多いです。

【主な症状】

前述の経験をきっかけに、薬剤の加減とサプリメント点滴・注射の活用、そして介護者保護主義の3本の柱を掲げ、

理論を体系づけた河野氏。

「自ら生み出した有効な治療法をもっと広く知らしめたい」と、
河野氏は「認知症ハンドブックシリーズ2薬物療法」という著書を出版。

瞬く間に評判と実績が業界に広まり、「従来の治療法を見直そう」という医師が増えるほどの反響を呼んだ。

しかし、自分ひとりしか使えないメソッドでは、救える患者は限られてしまう。

河野氏は「自分の治療法をどんな医師でも使えるようにしよう」と、
2007年に治療法のネット公開に踏み切った。
その際、この治療法を「コウノメソッド」と名付けた。

河野氏の名を冠した「コウノメソッド」は、医療業界だけでなく一般社会にも知れわたるようになる。

とある大手出版社から著書出版の際、

「一般の認知症図鑑の薬物療法の部分は、すべて「コウノメソッド」という文言に定義します」と言われた。

河野氏はこの時、「『コウノメソッド』が認知症医療の新たなスタンダードになっていくのだと感じた」という。

河野氏が唱えた「コウノメソッド」の社会への浸透度合を知ったのは、それだけではない。

最近、神経内科や精神科の分野においても、「実は河野氏の著書を参考にしている」という医師に出くわすことが多くなった。

また、コウノメソッド実践医のもとに、とある大学病院の神経内科から「点滴療法で力を貸してほしい」と依頼があった旨を
メールで受けた。「コウノメソッド」は認知症医療分野の枠を超えて、あらゆる専門医療の現場で認められてきている。

端末の前で、河野氏は自身の道程を誇らしく思った。

「私のしてきたことは、なにひとつ間違いではなかった」

その想いが、いまも河野氏を動かしている。

「薬物投与の際、用法用量を守る」

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「患者の体調にあわせて投薬量を調整する」

投与する薬剤の量は、「成人の2/3くらい」でちょうどよい。
通常、老年の患者は、新陳代謝機能の低下によって薬物代謝が遅くなる。
この感覚は、数多くの患者を診てきたベテラン医師なら、誰しもが持っている皮膚感覚だという。

しかし実際に、薬物量を調整している医療機関は少ない。医療機関の収益に関わるからだ。

病院などの医療機関は、前月の診療行為をまとめた診療報酬明細書（レセプト）を、
審査支払機関や 国保団体連合会に提出して、医療費を請求している。

この時、薬剤を決められた用量より少なく処方していると、適応外・不適当と審査されてしまい、
請求した医療費の額面から減額されてしまう。

多くの医師は病院経営維持のために、薬物量の調整ができないのだ。

また、抗認知症薬の場合、定められた用法用量どおりに、
有効量まで一律に増量しなければならないという規定があった（2016年6月1日撤廃）。
増量してレセプト申請しなければ、医療費が減額されてしまう。

実際に河野氏も、抗認知症薬の増量をしていなかったので、「自腹治療」となり巨額の損失を出したという。

しかし、河野氏は「そんなことは関係ない」と強調する。

認知症治療は、段階や症状に個人差があり、投薬量によって副作用が強く出ることもある。

患者が快方に向かっていても、規定通りに薬剤を増量したために、悪化することも少なくない。

「コウノメソッド」では患者の体調と対話しながら、患者ひとりひとりの適正量を慎重にさぐるように指導している。

河野氏は、基礎研究者が膨大な年月を費やして懸命に開発した薬が、
画一的で遅れた規定のために、患者の幸福に結び付けられないのはおかしいと訴え続けてきた。

が、ついに

2016年6月1日、厚生労働省が抗認知症薬の少量処方を容認することが決まった。

規定に反した少量処方について、実名で有効性を訴えてきた医師は多くはない。
多くの実践例に基づいた実績と勇敢さが、認知症医療の臨床全体を進歩させたといえる。

「抗認知症薬のみでの治療」
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「抗認知症薬とともにサプリメントの併用」

先の線維筋痛症の女性に対する治療でも有効だったように、薬物以外の一部のサプリメントが保険薬より効果がある場合もある。

ではなぜ臨床でスタンダードになっていないのか？

河野氏は「サプリメント発売元の健康食品会社の広報が足りない」と解説する。

製薬会社は、権威性の高い医師を通して科学的根拠・信頼性を広報できるが、

健康食品会社は製薬会社と比較すると、資金不足のために充分な広報ができていない、と指摘。
そのため、社会的に「保険薬＞サプリメント」となってしまっているという。

コウノメソッドで使用されるサプリメントの副作用は、
臨床試験をおこなっている会社のものなら心配するものではない、
と河野氏は現段階で把握している。

それに対して、認知症治療でも使用される抗精神病薬の副作用は激烈だ。

個々の患者に対して的確なサプリメントを使用すれば、不要な医療費を削減できるだけでなく、
副作用対策薬の医療費もかからなくなる。

認知症を「難病」であるときちんと認識し、

「保険薬だけで改善を目指すのではなく、多角的なアプローチで挑むべきだ」という基本スタンスの理解が重要だ。

「認知症患者の視点や立場を理解し、人権を尊重したケア」
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「介護者の生活や人権を重んじたケア」

コウノメソッドの特徴は「介護者ファースト」であることだ。

認知症治療において、「パーソンセンタードケア」という概念がある。
「パーソンセンタードケア」とは、治療・介護される患者の人権を尊重した「患者ファースト」のケアをすることである。

しかし、恒常的に患者をケアする介護者の人権は尊重されてきたとは言いがたい。

生産年齢にある介護者が介護のために疲れきり、うつ状態となり働けなくなった例は少なくない。

また、患者に対する虐待や介護殺人という不幸な事件も後を絶たず、2015年の毎日新聞の独自調査によれば、
44件の介護殺人のうち、20件が24時間の過酷な介護の果てのものだったという。

少子高齢化社会が急進している昨今、介護者に対するケアや対策を講じることが急務だ。

コウノメソッドでは、メソッドを打ち立てた当初から「介護者保護主義」を柱にしている。

介護者保護主義においては、介護者の負担になる患者の症状を優先的に緩和するための治療計画を立てていく。

認知症患者の約4割に  怒りやすい、徘徊、暴力、介護抵抗といった陽性症状と呼ばれる症状が発現する。

介護者は献身的な介護にもかかわらず、患者の陽性症状に追い詰められやすい。
こうした陽性症状に対して、抗精神病薬を使って衝動を抑え、穏やかな生活を遅れるように工夫する。

抗精神病薬についても、河野氏は30年におよぶ経験から、高齢の認知症に適合する用量を見いだした。

薬種の選択順、1日の最高用量まで詳細に公開している。

使用する薬は、特許がすでに切れておりこれまでに信頼性を確立したものばかりで、医療費も削減できる。

コウノメソッドは、患者と介護者の両者のQOLを重視し、なおかつコストカットも実現できる治療法なのだ。

いつの時代もそうだが、先駆者は白い目で見られがちだ。

たとえば、かつて近鉄バッファローズで活躍していた野茂投手が、メジャーリーグに挑戦すると決断した時、いったいどれだけの人が成功すると思っただろうか。

マスコミは「失敗するに決まっている」とバッシングしていた。

そのバッシングさえ糧にして野茂投手がアメリカで活躍し始めると、掌を返すように日本中が熱気に包まれた。

”異論を唱える者には結果で納得させるしかない。

いつの時代も、どんなフィールドであっても、それは変わらない。

河野氏も医師たちから白白とした視線を浴びながら、コウノメソッドの支持者を増やしてきた。

「認知症で悩む人々の希望の灯として、今後も精進していきたい」と語る。