Feed｜「こころ」の健康で社会を救うＰｒｏｊｅｃｔ

「こころ」の健康で社会を救うproject

メンタルヘルスで
健やかな社会生活を支援する

メンタルヘルス×セルフケア×テクノロジーで
個人の社会生活の質の向上と企業の生産性の向上と、
ストレス社会の課題を解決するサービスプロダクトです。

緊急！新型コロナウィルス対策

新型コロナが世界中で流行しています。その影響で経済的なダメージも深刻となり、会社や生活者に多くの支障をきたしています。そこで、「新型コロナ対策」として新サービスを提供致します。
詳細は、お問い合わせフォームから気軽にお問合せ下さい。

新型コロナウィルス対策プラン

テレワークde メンタルヘルス	テレワーク中心で勤務している社員の方のメンタルヘルスケアを実施し、精神活動の健全化と業務効率の向上を実践します。
免疫力up↑ メンタルヘルス	免疫力がupするメンタルヘルスをの実施とセルフケアを学ぶことで、自身で免疫力をアップするマインドを身に付けることを学びます。
コロナ休業対応	新型コロナウィルスで社員の方の休業対応をしなければならない経営者様に代わり、休業対応、福祉制度対応、メンタルヘルス等の業務を代行します。
テレワークde ハラスメント教育	2020年6月から義務化されるハラスメント教育を新型コロナウィルスでテレワークをしている従業員の方々に教育・研修を実施致します。
その他	その他、多岐にわたり、新型コロナウィルスに伴う企業のメンタルヘルス及び雇用の問題に対して対応しておりますので、気軽にお問い合わせください。
コロナ休業対応	新型コロナウィルスで社員の方の休業対応をしなければならない経営者様に代わり、休業対応、福祉制度対応、メンタルヘルス等の業務を代行します。

お問い合わせ

コラム

コラムを読んで頂く皆様へ

「こころ」の病と傷病手当金

診断の合理性を判定するプロダクトの開発

メンタルヘルスと診断合理性プロダクト

違法薬物に関して

新型コロナウイルス

一斉休校

社会的なパニック

ハラスメント対策

新入社員

セルフケア

準備中

メンタルヘルスと診断合理性プロダクト

メンタルヘルスとは

メンタルヘルス（英: mental health）とは、精神面における健康のことを指し、精神的健康、「こころ」の健康、精神保健、精神衛生などと称されています。主に精神的な疲労、ストレス、悩みなどの軽減や緩和とそれへのサポート、メンタルヘルス対策、あるいは精神保健医療のように精神障害の予防と回復を目的としています。

わが国では労働安全衛生法改正により2015年12月からスタートした制度です。制度の目的は、労働者のメンタルヘルスの状態を把握し、対策を講じることで「こころ」の健康を維持・増進することにあります。以下の様な具体的な効果が期待されています。

・労働者自身にストレスの状況について認知を促すことで予防につながる
・検査結果を分析し対策を実施することで、職場環境の改善につながる

近年の日本はストレス社会と言われており、「こころ」の健康の必要性が求められています。厚生労働省が公表した平成29年度の「過労死等の労災補償状況」では精神障害の労災認定件数が過去最多となっており、今後、更なるメンタルヘルス対策が必要と考えられます。
原因は多くの場合、長時間労働やハラスメントが起きやすい組織体質など職場に起因しています。ストレスチェック制度とは、企業が従業員のメンタルヘルスの問題を認知・理解し対策に本格的に取り組み、健全な職場環境を構築していくために開始した施策だと言えます。

ハラスメント（Harassment）とは様々な場面での「嫌がらせ」「いじめ」を指します。その種類は多種多様ですが、他者に対する言動等が本人の意図を問わず、「相手を不快にさせたり」「尊厳を傷つけたり」「不利益を与えたり」「脅威を与えること」です。
以下にハラスメントの一般的な定義をご紹介します。

セクシュアル・ハラスメント
本人が意図する、しないにかかわらず、相手が不快に思い、相手が自身の尊厳を傷つけられたと感じるような性的言動を指します。

アカデミック・ハラスメント
研究・教育の場での権力を乱用した嫌がらせです。嫌がらせを意図した場合はもちろん、上位にある者が意図せずに行った言動も含まれます。

パワー・ハラスメント
同じ職場で働く者に対し、職務上の地位や人間関係などの職場内の優位性を背景に、業務の適正な範囲を超えて、精神的・身体的苦痛を与える又は職場環境を悪化させる行為を指します。

ジェンダー・ハラスメント
性に関する固定観念や差別意識に基づく嫌がらせなどを言います。女性又は男性という理由のみで性格や能力の評価や決め付けを行うこと等が挙げられます。ジェンダー・ハラスメントは広義のセクシュアル・ハラスメントとされます。

キャンパスハラスメント
各種ハラスメントのうち、キャンパス内での人間関係において学生に対し行われるハラスメントを指します。

ドクター・ハラスメント
医師や看護師をはじめとする医療従事者の患者や患者家族に対する心ない発言や行動を指します。

モラル・ハラスメント
言葉や態度、身振りや文書などによって、働く人間の人格や尊厳を傷つけたり、肉体的、精神的に傷を負わせて、職場を辞めざるを得ない状況に追い込んだり、職場の雰囲気を悪くさせることです。

アルコール・ハラスメント
飲酒の強要、イッキ飲みの強要、意図的な酔いつぶし、酔ったうえでの迷惑な発言・行動を指します。

スモーク・ハラスメント
喫煙者が非喫煙者に与える害やタバコにまつわる不法行為全般を指します。

わが国では労働安全衛生法改正により2015年12月からスタートした制度です。制度の目的は、労働者のメンタルヘルスの状態を把握し、対策を講じることで「こころ」の健康を維持・増進することにあります。以下の様な具体的な効果が期待されています。

・労働者自身にストレスの状況について認知を促すことで予防につながる
・検査結果を分析し対策を実施することで、職場環境の改善につながる

近年の日本はストレス社会と言われており、「こころ」の健康の必要性が求められています。厚生労働省が公表した平成29年度の「過労死等の労災補償状況」では精神障害の労災認定件数が過去最多となっており、今後、更なるメンタルヘルス対策が必要と考えられます。
原因は多くの場合、長時間労働やハラスメントが起きやすい組織体質など職場に起因しています。ストレスチェック制度とは、企業が従業員のメンタルヘルスの問題を認知・理解し対策に本格的に取り組み、健全な職場環境を構築していくために開始した施策だと言えます。

サービス一覧

各種研修

メンタルヘルスマネジメント研修

~マネジメント層向けメンタルヘルス研修~

メンタルヘルスを理解しマネジメントに活かすことで、人的資産の能力を引き出し生産性の向上に繋げるとともに、離職率の低下や効果的な支援を実践できるよう学びます。

メンタルヘルスサポート研修

~人事社員様向けメンタルヘルス研修~

メンタルヘルスを理解し職場復帰支援や継続的サポートの方法論及び手法を学び個人のパーソナリティーの把握と特性理解を学び、社内の人的資産を守ることを学びます。

セルフコントロール研修

~従業員様向けメンタルヘルス研修~

メンタルヘルスを理解しセルフコントロールを学ぶことで自身の「こころ」の状態を理解し自分に合った対処を身に付けることで、公私問わずストレス耐性を高め生活の質を高められるよう学びます。

ハラスメント研修

~マネジメント層向けハラスメント研修~

ハラスメントの定義を理解し、個々の従業員の特性を配慮したマネジメントの理解及び実践方法を学び、企業の生産性の向上に取り入れられるように学びます。

メンタルヘルスサポート研修

~人事社員様向けメンタルヘルス研修~

メンタルヘルスを理解し職場復帰支援や継続的サポートの方法論及び手法を学び個人のパーソナリティーの把握と特性理解を学び、社内の人的資産を守ることを学びます。

お問い合わせはこちら

メンタルヘルスツール

ストレスチェック

♦無料(集計をご依頼いただく場合は別途費用が掛かります)

「こころ」の健康の状態を数値化し可視化致します。ストレスチェックとパーソナリティーテストを組み合わせることで構造的な結果ではなく、個人の特性に則した結果が抽出され効果的な支援が実践できます。

パーソナリティーテスト

♦1アカウント 380円/月

ICD10(国際疾病分類)に基づいた疾病因子を可視化するとともに、個人の性格特性や養育履歴からパーソナリティーの把握を詳細に行い、メンタルヘルスケアの効果の高い手法を算出します。

Fraud自動診断

♦1アカウント 210円/月

「こころ」の病は他者が理解することは困難であることから、不利益を被ることもしばしば認められます。Fraudテストは精神医学、心理学、行動科学から「こころ」の病を第3者からも理解されるよう、診断名を裏付けするデータを抽出します。また、組織上の危険因子の抽出にもご活用いただけます。

ハラスメント教育アプリ

♦1アカウント 330円/月

2020年6月から義務化されるハラスメント対策向けのアプリです。アプリを使用して階層別ハラスメント教育やハラスメント相談、習熟度診断などができるようになっており、企業内のハラスメント対策としてご利用いただけます。

パーソナリティーテスト

♦1アカウント 380円/月

ICD10(国際疾病分類)に基づいた疾病因子を可視化するとともに、個人の性格特性や養育履歴からパーソナリティーの把握を詳細に行い、メンタルヘルスケアの効果の高い手法を算出します。

お問い合わせはこちら

「こころ」のぶっちゃけコラム

コラムをご拝読頂き、ありがとうございます。
最初にコラムに関しての説明をさせて頂きます。このコラムは私自身が単科の急性期精神病院で勤務した体験、知識、経験に基づいて主観的な内容で誤解を恐れずに感じた事実を記載しています。
時に、読者の方を不快にさせてしまうこともあるかもしれませんが、精神科の最前線で稼働していた人間の個人的な主観として読んで頂き、物事の見方が置かれている環境によって違うこと、そしてそれらを取り入れて皆様の仕事や社会生活の深みが増すことを切に望んでおります。

私がこのサービス開発を始めたのは、精神科病院で稼働していたことが大きく影響している。
メンタルヘルス対策の必要性が求められるストレス社会になった昨今、当時の記憶が鮮明に蘇る。
当時、某県の精神科病院で勤務しており、県下の上場企業の従業員の方々も通院していた。その当時は私自身も未熟で職域も限定的で閉鎖されたものであったため、耳にした内容の価値や解決方法がわからなかった。

Aさんは「希死念慮」「不眠」の症状から「うつ病」と診断され1年4カ月程、通院していた。
Bさんは「自殺企図」「食思不振」「不眠」の症状から「うつ病」と診断され5年程、通院していた。

当時、私は診察に立ち会うことも多く、また、カウンセリングも実施していたので診察とカウンセリング、生活場面面接でのAさん、Bさんの言動の違いに違和感を持っていた。これは、Aさん、Bさんに限らず幅に違いはあるが散見されることではあったので違和感はあったものの、その理由はわからなかった。

その後もカウンセリングや面接を続けていた時、その答えがわかった。その日はAさんとBさんに集団面接を実施していた。Aさんが「もうすぐ傷病手当の期間が切れるんだよね、また1年働かないといけない」、Bさん「働くのが嫌なら生活保護にしておけばいいのに」、Aさん「生活保護だとやりたいことできないんだよね。傷病手当の方が金額高いし、うちの職場、付加給付もあるし」、Bさん「生活保護は確かにギリギリだもんね。パチンコで負けたら1ヶ月、まともにご飯食べれないし。いーよね、傷病手当は私もそうすれば良かった」、Aさん「今から就職すれば？、1年頑張れば傷病手当貰えるよ」

その時、やっと私は理解した。診察とそれ以外の時の言動の違いは働かずに傷病手当や生活保護を受給するための生存本能や防衛機先に基づいた言動なのだと。とはいえ、社会不適応となり労働と向き合わないのも一種の精神科領域であるのも事実である。日本の医療制度は病名に紐づいて治療をしないと保険請求ができない。そのため、治療をするには疾病分類に基づく病名が必要になる。治療をするために病名が必要となり、カルテが作成され、診断書の根拠となり、傷病手当や生活保護、障害年金を受給できる環境になっている。
一見、病名に基づいて治療されるのは当たり前のことではあるが、精神科領域は主訴の確認ができないという側面があり、この様な現状になっているのである。

それから10年以上が経って奇妙な偶然があった。とあるベンチャー企業の社長(以下、I社長)に資金調達の仕事の依頼を頂いていたのだが、状況は芳しくなく、なかなか調達先がみつからなかった。その報告でミーティングをしていたのだが、資金繰りを心配した私はI社長に「生活の方は大丈夫ですか」と尋ねた。
その時、I社長は「嫁に病気のふりをさせて傷病手当をもらって事業を手伝ってもらっているので生活は何とかやっていけます」と答えた。その時が、このサービス構想の最初の一歩となった。

「こころ」の病の診断とは精神科医と患者の問診によって、疾病の診断基準を満たしているかどうかの鑑別診断を行い、病名を特定する。言わば、心的内界のアプトプットにより病名を特定することになる。心因的要因は医療機器では確認できないので誰のせいでもない(一部の器質性精神病は除く)。しかし、患者が仮に悪意をもって受診し、傷病手当金や生活保護の受給を目的として「希死念慮」や「自殺企図」を訴え、その主訴に基づいて診断を求められれば容易に「うつ病」と診断されることになる。
これらは、大きく2つの問題が考えられる。

(1)適切な医療が受けれていない
詐病(名称の印象は悪いが一つの病名としてあえて記載)の方も個人的には社会不適応を起こしていると考えられるので、広義の意味では「こころ」の病を患っていると言うことになる。しかし、「うつ病」でない方が精神安定剤を処方され、例えばデパスなどに代表されるベンゾジアゼピン系の精神依存の強い薬を服薬し、薬物依存となってしまうことも考えられる。つまり、本人が抱えている問題解決や受けるべき適切な医療を制度を利用するために放棄してしまうということにより、患者本人の適切な治療や生活のし辛さの解決を図りにくい…
(2)人的リソースの損失
労働人口が持続的に減少するなかで、労働力の有効活用は不可欠である。しかし、メンタルヘルスの状態が悪く稼働できない、適切な治療に繋がっておらず職場復帰に時間がかかる、詐病という社会的失調をきたしてしまい労働の意欲が低下し働かない、働かないで生活するために病名が付く症状を演じ、薬物依存症などの二次的な病気を発症してしまう、ことにより労働力の損失を拡大させてしまう。

今回のサービスプロダクトの開発は精神科領域の適切な治療の実現や企業の生産効率の向上、職場復帰の早期化、労働力の底上げ、効果的な人材育成、医療費の削減、公的制度の負担の削減、等の社会的課題を解決することに大きく寄与できると感じたからだ。

誰もが適切な医療を受けれることはもちろん、セルフケアの能力や、活躍の場の提供及び演出を行うことで病気であろうとなかろうと、誰もが活躍できる社会構造を構築していきたい。

誤解があってはいけないので最後に、「詐病」で傷病手当金や生活保護を受給している方々は「こころ」の病を患っている患者様のなかで少数だと思慮しています。「詐病」と会社で疑われて苦しんでいる方々のためにも、このサービス開発する意義を感じプロジェクトを開始する運びとなりました。
また、「詐病」とされる群の方々にも適切な治療と活躍の場を提供できるプロダクトとしてスタートしています。

本日は診断の合理性のプロダクト(まだサービス名は決まっていません)は、メンタルヘルスのなかで、どの様な役割を果たすことになるのかの構想を説明致します。

(1)ストレスチェック→(開発済)
構造的なストレスチェックを行い、メンタルヘルスの状態を可視化し支援開始の判断基準として用いるテスト。
(2)パーソナリティーテスト(開発済)
通常の性格診断とは異なり、ICD10(国際疾病分類)の診断基準を用いてストレス耐性や疾病因子を分析し従業員の方の心的脆弱性を算出しマネジメントや配属先の選定、教育に用いるテスト。
(3)パーソナリティーエコマップ(開発中)
社内の人間関係相関図を多軸データを基に構成し最適組織構成、配置を提案したり、メンタルヘルスの危険アラートを人事に通知するシステム。
(4)Fraud診断(開発中)
メンタルヘルスの状態が憎悪している従業員の方が適切な治療を受けれているかの確認や(個人の詳細情報は開示されません)職場復帰までにかかる日数を、精神医学、心理学、行動科学を用いて分析し算出するアプリケーション。
(5)ポッドカウンセラー(構想中)
AIを用い、メンタルヘルスケアや職場復帰に向けた行動様式の変容を促す専門性の高いポッドシステム。
(6)マインド養成アプリケーション(構想中)
従業員の方のマインドセットを多角的な角度から選択し、到達点に向けた人材育成ツール。
(7)セルフケアアプリ(構想中)
従業員の方々が自身の「こころ」の状態を把握しアプリケーションのプッシュ通知やヘルスケアデータを用いた行動変容促進ツール。

上記に加え、自治体が協力して頂けるのであれば

Ⅰ障害年金自動申請ツール
Ⅱ精神保健福祉手帳自動申請ツール
Ⅲ精神保健福祉手帳のアプリ化

等も要支援者に対してベネフィットが高いと考察しています。

最近、芸能人の薬物問題が連日報道されているので、今回は違法薬物の現状と若年層の使用頻度高い大麻について考えてみた。
日本国内には薬物使用者はどれ位いるのだろうか。2017年に実施された全国調査によれば、覚せい剤や大麻といった薬物を1回以上使用したことのある人数(15~64歳が対象)は全国で約216万人と推計されており、内訳で最も多いのが大麻で約133万人と推計されている。
増加する大麻の使用は、大麻使用を誘われる機会も増加していることが報告されているほか、10～30歳代の若年層では大麻使用を「少しなら構わない」「個人の自由」と考えている人が増えていることも明らかにされてる。これらの事実は、大麻取締法違反の検挙者や押収量の増加とも一致しており、国内の大麻使用者や使用量が増加していることが伺える。

一方、2011年頃に「合法ハーブ」などの名称で使用者が増加していた「危険ドラック」は乱用による事件や事故が社会問題となり、法的な規制が強化された現在では減少傾向となっている。また、覚せい剤やMDMAは大きな変化は認められず、横這いで推移している。

精神科医療施設を対象とした全国調査によれば、薬物使用を繰り返し、薬物依存症となった患者の約半数は「覚せい剤」を主たる薬物としている。「主たる薬物」とは、精神科的症状に関して、臨床的に最も関連が深いと主治医が判断した薬物である。薬物依存症の患者は、覚せい剤が一貫して多いのに対し、有機溶剤症例は年々、減少傾向にある。
2012年に登場した危険ドラック症例は、2014年にピークを迎え、その後急激に減少している。一方、睡眠薬や抗不安薬(多くはベンゾジアゼピン系薬剤)を主たる薬物とする症例がじわじわと増加しており、現在では覚せい剤に次ぐ患者群となっている。なお、一般住民で最も使用されていた大麻を主たる薬物とする患者は全体の数パーセントにとどまっている。

近年は若者を中心に大麻による検挙者が急増している。使用のきっかけは「さそわれて」「興味本位で」「大麻は他の薬物より安全、害がない」「大麻は依存にならない、いつでもやめられる」「海外では大麻が合法化されているから安全」などの間違った情報から使用に至ってしまうケースが多い。本当に大麻は心身に害がないのだろうか。

(1)急性効果
大麻が心身に及ぼす影響は「急性効果」と「慢性効果」に分けられる。大麻を使用して発現する急性効果のうち、身体に及ぼす作用は個人差があるが、心拍数の増加、結膜の充血、食欲の亢進などは共通して認められる症状である。
一方、精神に及ぼす影響は感覚・知覚・気分・思考・自我体験などの上で、日常の自分とは異なった主観体験(trip)が認められる。大麻は使用する状態(使用者の「こころ」の状態や、疲労などの身体内状況)や使用者を取り巻く環境によって大麻の作用は大きく異なる。普段の使い慣れた状況においては陶酔的な快感を伴うgood tripを経験していても、例えばその場で不快感な現象がおきるとbad tripといって、急激に錯乱、幻覚、不安感、恐怖感を伴う妄想が発現して、異常な興奮・錯乱状態を呈する強い反応が持続し「急性精神病」と至る。

(2)慢性効果
大麻による「慢性の身体障害」としては、煙の刺激による慢性の咽頭炎・気管支炎、精子の減少、月経異常のほか、白血球減少に伴う免疫力の低下などが報告されている。また、男性の場合、精子の構造や運動性に明確な異常がみられたり、男性ホルモンであるテストステロン含有の低下をみとめられるケースもある。
一方、「慢性の精神障害」としては幻視、幻聴や妄想など精神症状が大麻を使用していない時にも持続してみられる「大麻精神病」が挙げられる。治療によって幻覚や妄想が治まっても、その後に感情の平板化、関心・自発性の減退、思考内容の貧困化などの「無動機症候群」を長期にわたって呈する「人格変化」が特徴的である。

違法薬物の使用者数の多い大麻は、インターネットでは害がないとされている情報もあるが、使用すればたった1回でも重篤な症状に繋がることになることを、しっかりと認識して違法薬物は絶対使用しないで欲しい。

新型コロナウイルスの問題が日本でも大きく取り上げられている。
マスクの価格はインターネットで高騰し、入手が困難となるなど社会は大きく動揺しているように感じられる。現在の日本を心理学的に考察すると社会不安障害を発症する人や神経過敏となる人が増加し様々な社会的失調をきたしてしまうのではないかと懸念している。
目に見えない恐怖や、根拠のない情報に過敏に反応してしまうのは情報化社会で防ぐのは困難であるが、そういった過敏反応は時に他者を憎悪してしまったり、憎悪からの行動が引き起こされる。

例えば、新型コロナウイルスに大きな恐怖を感じている人は、マスクをし、他者から感染しないように、自身から感染させないように配慮して生活している。この様な感染防止意識が高い方が電車で隣に座った人がマスクをしておらず、咳やくしゃみをした場合、飛沫感染しないだろうかと「不安」「不快感」時には「怒り」の感情の発現が考えられる。感情の発現だけで済めば大きな問題とはならないが、感情が行動に代わればそれは、攻撃性を持った行動へと至る恐れがある。
具体的には「注意」「暴言」「暴力」となり、それらが周囲に伝播し不安が加速していくことになる。特に世代が違うと、この現象は多くみられる傾向にあり、社会的役割(性別、年齢、門地、立場等)の強い人間から弱い人間へ向かう傾向が強い。
つまり、子ども達にもその影響が向かうことになる。流石に、子どもに暴力を振るう大人はいないと思うが、語気を荒げた注意などにより子どもの「こころ」が傷つく事も懸念される。そして、注意された側は時に自分より社会的役割が弱い人間へ同じことを行い、負の連鎖となったり、虐めの要因となるケースもある。

その様な、新型コロナウイルスという見えない恐怖で社会が動揺しているなかで、賛否両論はあるが学校の一斉休校は勇気のいる大きな判断であったと思う。これだけ、マスクの入手が困難になると子ども達へ充分に行き渡らないという状況になる。感染防止意識が高い人たちからマスクをしていない子ども達に向けられる言動は辛辣になってしまう可能性がある。実際に注意という行動をとらなくても「舌打」や「ため息」もこれらに相当するのではないだろうか。
これらは感染防止意識が高い人たちではなく、マスクが入手できないという事態が引き起こしている現状であると言える。人間は誰しも「不安」や「不快」になる感情のある生物だからだ。
普段は良識ある判断をする人も、社会の動揺から不安となり、「こころ」の余裕が低下し、普段とらないような行動をしてしまうこともある。それが、社会不安や神経過敏が社会にもたらす影響であり、これらのストレス状態が長期間継続すると社会不安や神経過敏が憎悪し、症状として発汗やパニック障害がでる社会不安障害と至るケースもあるし、強く注意をされたり、不快感を露にされた子どもたちが視線恐怖症や対人恐怖症を発症してしまうケースも考えられる。

では、どうしたら良いのかと言うことになるが、私見ではあるが、それぞれ冷静に客観的に新型コロナウイルスを受け止め、考えることが必要ではないだろうか。連日、新型コロナウイルスの報道をしているが主観では致死率は59歳以下は低く60歳以上の方や高血圧や糖尿病、循環器等の基礎疾患のある方の重症化や死亡のリスクが59歳以下より高いとのことなので、これは一般的な病気と分布(インフルエンザは子どもの症状が深刻化するケースは散見される)は変わらないのではないかと思う。感染力に関してはインフルエンザより低い程度と感じている。
アメリカでは2019~20年のインフルエンザシーズンでは患者数1900万人、死者数は1万人を超えている。
一方、日本でのインフルエンザの流行は新型コロナウイルス影響もあり、感染予防対策の浸透から異例の低水準となっている。逆説的に言えば新型コロナウイルスが問題となったため、日本のインフルエンザの患者数、死者数が低くなり、結果として患者数、死者数の総数は低下したという結果が数か月後には発表されるかもしれない。

その様な客観的な事実があるのにもかかわらず、社会が動揺しているのは、「目に見えないもの」「未知のもの」には過敏に反応してしまう人間的な特性が背景にあるのかもしれない。情報社会は利便性が高まり、様々な人が情報を発信しインターネット上には情報が溢れている。そのため、「目に見えないもの」「未知のもの」の情報は無責任に増大し情報を得る人々の不安を増大させてしまう側面がある。情報は使い方や捉え方によっては人間の行動を大きく左右させる。情報社会であるからこそ、信頼できる情報を自分自身のなかで分析・判断し適切な行動がとれるような技能が求められる。

新型コロナウイルスによる一斉休校による波紋が広がっている。
どうして、一斉休校に対して反発の声があがるのか、本当に一斉休校は問題なのか考えてみた。

反発の声
(1)子どもの教育機会が奪われる
一斉休校を実施することにより、地域により差はあるが10日前後の教育の機会が奪われることになり、子どもの学力低下の懸念や入試に対する影響を思慮し反発する意見。
(2)子どもの思い出になるイベントの中止
3月は一年の節目の時期ということもあり、卒業式など各人が大切な思い出となるイベントが多数あり、これらを中止することにより子どもたちの思い出をネガティブなものにしてしまうのではないかと思慮し反発する意見。
(3)一斉休校になることにより、子どもを一人で過ごさせなければいけない、若しくは親が休んで養育しなければならない
一斉休校になることにより、子どもを日中、家庭で過ごさせなければならず、一人で過ごさせるか、親が休業するか、学童などを利用するかなどの対応をとらなければならず、その負担に対して反発する意見。
(4)学校教育の替わりの日中余暇活動施設での感染の不安
一斉休校に伴い日中活動の担い先として学童保育等の濃厚接触が増大すると考え不安になり反発する意見。

多くの、一斉休校の反発の意見は上記の4つに大別されるのではないだろうか。しかし、上記は本当に反発の理由になり得るのだろうか。
(1)教育の機会が奪われる、に関しては多くの教育系プラットホームが日中活動のツールとして各社、有料バージョンを無料開放しており、子どもたちは、今までに触れれなかった学習方法や知的探求の機会と遭遇することができる。且つ、学習は強制的ではなく能動的なものであるから、勉強にウェイトを置く子どもは勉強をするし、遊びにウェイトを置く子どもは遊ぶ。どちらが良いという訳ではなく、それまでの養育歴により行動の選択が変わるので一斉休校が理由ではない。
(2)子どもの思い出となるイベントの中止、に関しては確かに、親としては子どもの特別なイベントを自身と子どもの記憶や写真に残したいと考えるだろうし、私自身もそうだ。しかし、それは親の自己満足という面はないのだろうか。子ども達は一斉休校を経験して、仲間との結びつきがより、強くなったり、逆に大人になった時、良い思い出として家族や仲間と語り合うかもしれない。人生の岐路でのイベントを実施できなかったとして、必ずしもそれが当人の不幸になるとは限らない。
(3)一斉休校になることにより、子どもを一人で過ごさせなければいけない、若しくは親が休んで養育しなければならない、これに対しては政府が家庭の経済的損失を助成する特別措置を策定するので事後にはなるが家庭の休業損失や、特別に掛かる費用で必要最低限の補償はあるのではないかと考えている。反発するのであれば特別措置の内容を確認してからでも遅くはないのではないか。
(4)学校教育の替わりの日中余暇活動施設での感染の不安、に関してはむしろこの措置のおかげで新型コロナウイルスの死者数を防止するのではないだろうか。理由は、学童に預けななければならない家庭環境にある。例えば、高齢者が家族の構成要因にいるのであれば学童などに預けることはしないだろう。学童に預ける代わりに子どもの養育は祖父母がすることになる。学童に預けて仕事に行かなければならないのは核家族か、父子、母子家庭となる。その様な背景から家族構成要因に高齢者が存在する家庭としない家庭で生活する子どもをわけることに繋がり、高齢者の感染経路を少なくすることに繋がる。

物事にはいい面と悪い面が存在する。悪い面だけを見て不安になるのではなく広い視点で物事を考え冷静に生活することが、子ども達の精神衛生上最も好ましい。子ども達は大人よりも社会適応能力は高い。しかし家族、特に親の心理的状態の影響を受けやすい。これは、子ども達の生存本能や防衛機先が自分を養育する人間に同調・影響される心理的要因が働くからだ。一斉休校に対して反発している方々も子ども達のことを思っての反発だと思う。だからこそ、冷静に今起きている事実を受け止め冷静な判断の上で子ども達が安心するような言動をして安心・安全な生活を送って欲しい。

新型コロナウィルスが大きな社会問題となっている...様にみえる。しかし、本当に問題なのだろうか、本当に問題として市民に受け止められているのだろうか。
新型コロナウィルスは何が問題で、何が怖いのかを冷静に考える必要がある。加熱した報道と、煽る、真偽が不明な情報に振り回されている感が否めない。

まず、新型コロナウィルスは本当に怖いのだろうか。誤解を恐れずに言えば、人類の傲慢と慢心が生み出したウィルスではないだろうか。自然の摂理を考えれば、この５０年で人間の寿命は飛躍的に伸びた。特に日本人は８０歳以上まで生きるのが、あたりまえとなる長寿国となった。
健康は大切だと思う、命も尊いものだと思う、しかし健康を重視し長寿国になれば反面、経済学的には合理性が低下していく。つまり、現役世代の生活と引き替えに長寿を重視する必要があるのだろうか。
必要なのは次世代であり、４０歳の私ですら、もう、次世代の踏み台になるために、どの様に生きていくの、か、どの様な経済活動を行っていくのか、と言う点に考えは尽きる。
高齢者の方たちも、その様に考えているのではないだろうか。
新型コロナウィルスは長寿社会への戒めではないだろうか...と哲学的に考えてしまう。

日本では東日本大震災があった、熊本でも...どうにもならないこと、それはやはり存在していて、恐れるではなく、受け止めることが必要なのではないだろうか。若年層はそういった適応力が高いので、行動表出がその様になっているのではと分析している。

きっと、生活者のなかで新型コロナウィルスを本当に怖いと思っている人は全体の３％にも満たないのではないだろうか。７０％以上は現実感がない、それ以外は、自分には関係ないと思っていて目下、経済状況にこそ不安を抱え恐れているのではないだろうか。

いま、一番怖いのは社会的なパニックではないだろうか。新型コロナウィルスを恐れていない人たちまで、社会の情勢でパニックが伝播し、目に見えない恐怖に脅え、通常の社会状況ではない状況となる。商品の買い占めなどがその顕著な例だが、過剰に反応した人々が情報に惑わされ、または悲観的な想像をし商品を過剰に購入する。そして、必要な物が必要な人に届かなくなる状況になっていくのではないだろうか。

本当の問題はそれぞれ個々人のなかにあるのではないだろうか。冷静に考えれば誰しも正解を導き出せる筈なのだが、真偽の不明な情報と他者の言動に振り回されて集団的な協調行動へと至っていく。それが、間違っていると頭のどこかでは浮かんではいても、集団的な行動に飲み込まれていく集団的な心理。本当に怖いのは新型コロナウィルスではなく、不確かな情報の拡散や集団群集心理によって社会機能が機能不全をおこし、そこから負の連鎖に陥ってしまうことだ。
今一度、知りえた情報の信頼性の確認と個の考えを持った行動について考えて欲しい。

「パワハラ防止法」施行目前！企業の人事担当者の皆様、準備はできていますでしょうか？

職場における「いじめ・嫌がらせ」を防止するための「パワハラ防止法（正式名称：改正労働施策総合推進法）」が2019年５月に成立しました。企業（使用者）に必要と定められた義務は「雇用管理上必要な措置を講じること」。そして、このパワハラ防止法が施行されるのが2020年６月（中小企業は2022年４月）です。
パワハラ防止法に違反した際の罰則は現在のところ設けられていませんが、場合によっては「勧告」「指導」の対象となってしまうため対策が必要です。
また、当然のことながら使用者は「安全配慮義務」を負っていますので「パワハラの実態を知っていたが放置していた」などということになれば、民法上の不法行為責任（※）に問われる可能性もあります。

パワーハラスメントの定義や社内での対応について確認してみましょう。
※民法第709条、第715条
企業が講じなければならない「義務」。
企業に課せられた義務は「雇用管理上必要な措置を講じること」（同法第30条）とされています。

では、具体的な「措置」とはどのようなものが挙げられるのか具体的に記載します。
2019年11月に示された「職場におけるパワーハラスメントに関して雇用管理上講ずべき措置等に関する指針」では、以下の1～4を事業主の義務としています。
「パワハラ防止法」における事業主の義務
１．事業主の方針等の明確化及びその周知・啓発
２．相談（苦情を含む）に応じ、適切に対応するために必要な体制の整備
３．職場におけるパワーハラスメントに係る事後の迅速かつ適切な対応
４．１～３までの措置と合わせて、相談者・行為者等のプライバシーを保護すること、その旨を労働者に対して周知すること、パワハラの相談を理由とする不利益取扱いの禁止
つまり、パワハラに対する社内方針の明確化と周知・啓発、相談体制の整備、被害を受けた労働者へのケアや再発防止について、適切な措置を取ることが求められていると言えます。

「新型コロナウィルス」の問題はまだ解決していませんが、4月は多くの企業で入社式があり、特に新入社員にとっては社会人として新たな第一歩を踏み出す時期であり、期待や不安を抱えている方も多いことでしょう。また、新入社員を迎える企業の方々も新しい人間関係の始まりとなります。働く場が両者にとって快適な環境となるよう、上司や先輩の方から簡単にできる新入社員の方々へのケアを３つご紹介します。

新入社員へのケア
1.快適な挨拶をしましょう
新入社員が出社したら、上司や先輩の方から率先して、毎朝、「〇〇さん、おはようございます」と相手の名前を呼んで、相手の目を見てこちらから挨拶をしましょう。まだ慣れていない環境に満員電車に揺られて出社するだけでも大変なことです。お互いが1日を気持ちよくスタートするために、明るく挨拶をしましょう。また、相手の名前をしっかり覚え、尊重している気持ちを伝えるためにも、必ず名前を添えて話しかけてみましょう。

2.質問の時間をつくりましょう
新入社員が上司や先輩に質問しても大丈夫な時間帯、もしくはサインを設けましょう。新入社員にとってはじめての仕事は分からないことばかりです。また、既に説明を受けたことを、忙しくしている周囲の方々に再度聞くのは、とても勇気がいります。そんなためらいからくるストレスを軽減するために、「〇時からまとめて質問を聞きますね。でも、分からないところがあって、作業が進まない場合は、いつでも声をかけてください」や、「質問したい場合は、いつでも『今、質問して宜しいですか？』と聞いてもらえますか」など、具体的な言葉を添えて、サインを事前に伝えておきましょう。

3.寄り添いましょう
注意したい時は、理由を添えて、愛のエッセンスを必ず加えましょう。新入社員が仕事をする中で、ミスや誤解が出てくることもあるかと思います。本人の成長のためにも、注意することは必要です。しかしながら、注意されると気落ちしてしまったり、やる気をなくしてしまったりするかもしれません。注意する時には、感情的にならず、理由を添え、新入社員の成長のためだとやさしく伝えましょう。また、「〇〇さんがいつも一生懸命仕事をしているのを私は知っています。これからも期待しています。」など、愛のエッセンスもつけ加えると良いでしょう。

上司や先輩など教える側や注意する側からすれば、「何回も教えたのに」、「さっき注意したのに」とイライラすることも少なくないでしょう。新入社員へのケアにあたっては、まず自分自身のセルフケアがとても大切です。上司や先輩などケアする方が無理せず、温かく新入社員に対応できるように、「セルフケア」を身に付けましょう。

「セルフケア」は、「労働者の心の健康保持増進のための指針」（厚生労働省、2006年発行）の4つのメンタルヘルスケアの1つに挙げられています。心の健康保持・増進のためには、労働者自身がストレスに気付き、ストレスに対処するための知識・手段を身に付け、それらを実践することが大切です。自身のストレスに気付くためには、ストレス要因に対するストレス反応や心の健康について理解を深めるとともに、自らのストレスや心の健康状態、特性について正しく認識・把握できるようにしておきましょう。

【ストレスによる心身の反応】
ストレスによる反応は、大別して心理面、身体面、行動面の3つに分類することができます。
心理面でのストレス反応には、不安や抑うつ（気分の落ち込み，興味・関心の低下）、イライラ、意欲の低下、集中力の低下などが認められます。
身体面でのストレス反応には、入眠障害（寝付きが悪い）や中途覚醒（夜中に目が覚める）などの不眠、易疲労感、頭痛や肩こり、腰痛、目の疲れ、めまいや動悸、腹痛、食欲低下、便秘や下痢などさまざまな症状があります。
行動面でのストレス反応には、飲酒量や喫煙量の増加、食欲亢進（ドカ喰い）、ひきこもり、欠勤や遅刻の増加、仕事での集中力の低下などがあります。

ストレスへの対処が適切にされている場合には、これらのストレス反応はしだいに低下・改善していきます。　しかし、長く続く場合には、過剰なストレス状態に陥っている恐れがあります。普段の生活を認識・把握し、ストレスと上手に付き合うための方法（コーピング）を考えてみることをお勧めします。また、これらの症状の程度が重かったり長期間続くような場合には、専門医（精神科、心療内科）の受診をおすすめします。

ストレスというとネガティブなイメージをもってしまいますが、ストレスそのものが悪いわけではありません。ストレスとは、簡単に言えば緊張と弛緩でいうところの緊張です。同じような状況に対しても緊張（ストレス）を負担に思うか、個人的な挑戦の機会と見なし成長や達成感、自信に結びつけるのか、捉え方は個人により異なります。また、同じ人でも年齢や仕事の経験年数、周囲の環境などによって捉え方は変化します。物事の捉え方、感じ方は、ストレスへの効果的な対処法にも影響します。
ストレスに対処する行動をストレスコーピングといいますが、ストレスに悩まない人たちは「コーピングがうまくいっている＝ストレスにうまく対処している」といえるます。
例えば、コミュニケーションの仕方を工夫をすることも、対人関係でのストレスを減らすために効果的であったり、十分な睡眠やバランスの良い食事は、ストレスに対する抵抗力を高めるために重要です。そのほか、ストレスによって生じる身体的な症状を避けるためには、自律訓練法などのストレスに対する生理的な反応を意識的にコントロールするための訓練があります。　また、日頃からストレスが発散できるよう、趣味や生きがいとなるものを持つことも大切です。

お問い合わせ、ありがとうございます。

お名前、ご希望の連絡方法を選択、入力をしていただけましたら、弊社スタッフから3営業日以内に折り返し、ご連絡いたします。