プロフィール - @_a_o_a_
リベラル。社会問題、政治、経済、相場、宗教、精神世界、IT、英語に関心があります。物事の全体像と整合性を考えるタイプです。英語は読み書きならそこそこ可能。ツイッターは英語の多読学習にも利用しており、これまで800本くらいの英語記事を読みました。マスコミには原発事故前から不信感を持っており、テレビは2000年一桁前半からドキュメンタリー番組以外はニュース番組含めて見ていません。紙の新聞も2000年一桁後半から読んでいません。そのためテレビの話題には疎いです。

個人名や経歴などは非公開。リンク元が消えたり旬を過ぎたと思われるツイートは削除しています。現在は一旦全てのツイートを削除しました。

ちなみにツイートを削除している理由は以下の通りです。
1.私のような人気のないアカウントのツイートはほとんどシェアされないことがツイッターを始めてしばらくしてから判明。それ以後は備忘録として使うようになりました。

2.備忘録としてのツイートを後から読みたいときにツイッターの画面から探すのが大変だったのでツイート取得ツールを作成。その自作ツールでツイートを取得するため Twitter API を使ってみたところ一度に最大200件しか取得できないことが分かりできるだけ200件を超えないようにしています。(その後自作ツールを改良しもっとツイートを取得できるようにしましたが運用は当初のまま)

3.取得したツイートはこれまた別の自作ツイート保存ツールにて既読管理を行なっています。

4.当初はシェアされたツイートを消すことに抵抗がありましたが、シェアしていただいた方のタイムラインやいいねを見ると大量のリツイートやいいねがあってシェアされたツイートはその中に完全に埋没しており、これはどう見ても後から見返すことはまずないだろうという結論に至り躊躇しないで消すようになりました。

このような使い方は一般的に想定されているツイッターの使い方とかなり違っていると思われますが、プログラミングの知識があるとデータを自分の好きな形で使えるようになるという例です。


初版  :2017年3月20日
最終更新:2017年4月3日

これまで行ってきた主なツイートやまとめ

※現在ツイートは削除されているので保存している内容を元に記載しています。画像は当時のものが残っているのでそれを使っています。また太字で書かれているその後の展開に関しては他の要因が理由かもしれません。
2012年12月

第46回衆議院議員総選挙に向けて公約ページへのリンクも併記した各政党のリンク集をTogetterにまとめました(10万PV以上あったと記憶しています。現在は削除済み)。この後メディアの選挙特集では公約も重点的に扱われるようになりました。

2013年2月

安倍政権になってからの円安と株高は、アベノミクスへの期待だけが要因ではなく、ちょうど時期的に重なった欧州債務危機の懸念後退から市場環境がリスクオンに変化したことでそれまで買われていた安全通貨としての円が売られると同時に世界的に株価が上昇していることも要因のひとつであると考えられることをツイッターで紹介しました。

2013年3月

安倍総理のツイッターアカウントに政府の為替発言によりFXで損失を出している人がいるようなので政府として株価や為替に触れるべきではない旨を画像を添付し指摘させていただきました。その後政府から株価や為替に関する発言が行なわれなくなりました。

2013年3月

安倍総理のツイッターアカウントに空売り規制の緩和要望をお送りさせていただきました。この後空売り規制緩和の報道が行なわれました。
「アベ相場」さらに強気 金融庁「空売り規制」今秋緩和、事実上の危機脱却宣言

2013年3月

生活の党(当時。現在は自由党)のツイッターアカウントに陸山会事件直後ということもあったのかもしれませんがほとんど情報発信していなかった小沢一郎氏を激励するツイートをバガヴァッド・ギーターから抜粋して送らせていただきました。現在は積極的に情報発信されています。
“だがもし、この正義の戦いにきみが参戦しないならば義務不履行の罪を犯すことになり武人としての名誉を失うのだ。後の世までも人々は常にきみの汚名を語り継ぐだろう。名誉ある者にとってこの屈辱は死よりも耐えがたいことではないか。いままで君の名をたたえていた将軍たちは君が戦いを恐れて戦場から逃亡したものと思い臆病者よと軽べつするだろう。敵方の者たちはこぞって聞くに耐えぬ言葉で悪口を言い君の能力を見くびってののしるだろう。これにまさる苦痛があると思うか。さあ、立ち上がって戦う決心をせよ。”

2013年4月

総務省統計局による労働力調査の雇用形態を分析し、雇用全体としては増えているものの、正規雇用は減り、非正規雇用が増加していることをしばらくの間断続的にツイッターにて紹介しました。現在では主に共産党がアベノミクスの評価項目のひとつとして取り上げるようになりました。

■労働力調査 2013年4月分(初期の数値だけの版)

■労働力調査 2014年12月分(グラフも記載するようになった版)

2013年5月

23日の朝4時に米国の動向から株価の暴落の可能性を感じツイートで紹介しました。その日の午後から暴落が始まりました。

2016年3月

IMFのツイッターアカウントに以下のツイートを送りました。その後IMFから消費増税の勧告が行なわれなくなりました。
“.@IMFNews Anyway, please stop suggesting that Japan should raise the consumer tax rate up to 15% as a PROXY of Ministry of Finance in Japan.”

訳:“ともかく、財務省の代理として日本は消費税率を15%まで上げるべきであると提言するのはやめていただけないでしょうか。”

2016年3月

菅野完氏のリテラに掲載されている連載「シリーズ【草の根保守の蠢動】」の記事一覧をTogetterにまとめました。(現在は削除済み。最終PVは約1万6千)

削除した理由は以下の通りです。
1.新しい記事が載っているかどうか自分で探しに行かないといけないので更新を続けることが負担になっていた。

2.2016年夏 ~ 2017年3月上旬までは更新していなかったこともあるかもしれないがPVの伸びがほとんどなく、この連載をまとめた「日本会議の研究」もすでに出版されており、このまとめの一定の役割は果たしたと考えた。

3.更新されていないことを連絡してくる人が2の期間中誰もいなかった。(その前には1名だけいました。その節はご連絡ありがとうございました)

4.同時期に作られた菅野完氏のツイートを10数個使ったまとめが10万PV以上あり、このまとめの作成や更新の労力のわりには前者のまとめと比べて需要がないことが数字で客観的に分かり削除を後押しする形になった。

その他

  • サブプライムが破たんすることを同年夏ごろから予想していました。「低所得者の住宅ローン金利が3年目から18%になる」という仕組みを知って破綻するに決まっていると考えていました。
  • 石原元都知事の都による尖閣諸島購入は上手く行かないと予想していました。領土問題は国の主管で都の主管ではないからです。結局この予想通り国が出てきて終結することになりました。
  • 日銀量的緩和は上手く行かないどころか格差を拡大するだけであることを当初から事実上の失敗と認識されるまでの間ツイッターで指摘していました。トリクルダウンは起こらない、円安の家計へのダメージなど、現在では理解されていることを当時の時点で予想していました。ちなみに経済学はセテリス・パリブスの仮定(=他の条件が一定なら)で成り立っている現実世界の複雑な相関を無視した机上理論に陥りやすい学問だと考えています。以下は好きな台詞。

    ・“An economist is an expert who will know tomorrow why the things he predicted yesterday didn't happen today.” - Laurence J.Peter

    ・訳:“経済学者とは昨日予測したことが今日起きなかったことを明日知る専門家のことである” - ローレンス・J・ピーター

  • 例えば日銀のインフレターゲット政策に関して、要は将来物価が上がると予想されれば物価が上がる前に人々はモノを買うようになり消費が増えるという(机上)理論ですが、現実には買うことができるのは保存が効くモノに限られるということと、モノを買うには十分な貯蓄があることが必要であることを見落しています。保存が効くものはほとんどが高級品や嗜好品です。現在のように所得が減って貯蓄もなく将来への不安が高まっている状態では高級品や嗜好品が買われることはありません。そして食料品や生活必需品は将来物価が上がると分かっていてもパンや卵や野菜のように生鮮食料品は保存が効かないため買うことができません。では人々はどうするかというと、インフレターゲット政策論者の考えとむしろ正反対に、将来の物価上昇に備えて節約するようになります。これがまさに今起きていることであると同時に当初から予想されていたことです。ちなみに、それでも人々がモノを買いまくるようになる状況が考えられます。それはハイパーインフレが起きたときです。しかし残念ながらそれは経済の破綻を意味します。
  • 一時期マスコミが「アベノミクスによる景気回復で消費者の高額商品嗜好」とあたかもアベノミクスにより景気回復したかのような記事を出していましたが、あれは企業が円安により原材料費が上がったことで従来商品では利益の確保が難しくなったため仕方なく利益率の高い高額商品を投入せざるを得なかったからにすぎません。ところがそれをあたかも景気回復で消費者が高額商品を嗜好しているかのように話をすり替えて報道が行なわれていました。
  • 小保方晴子氏の研究成果には疑問を持っていました。発表当時、男性は容姿、女性は指輪に夢中になっている中、リーダーの立場で最先端の研究をしている忙しいはずの人があんなに女子力あることに違和感を感じていました。(もちろん才色兼備の方もいらっしゃると思いますが)
  • 経団連(日本経済団体連合会)は企業連(日本企業団体連合会?)の方が名実ともにふさわしいと考えています。ビジネスは経済の重要な要素のひとつではありますが、経済のすべてではありません。経済には企業だけではなく庶民の暮らしも含まれます。ところが経団連は法人税率を下げて消費税率を上げるべきなど、企業側の論理で提言を行なっています。企業団体ですから企業側の論理で提言するのは当然です。しかし問題は、ビジネスの専門家なのに経済の専門家と誤認されやすい経団連という名前を使っていることにより、経団連の提言は経済の専門家による提言として庶民にもメリットがあると誤認して受け入れられやすい傾向があることです。もしこれが企業連の提言ならば、企業としての提言であることは明らかです。また政治献金に関しても、経団連という名前で献金すれば、自ら主張しているように社会貢献という公共性の高いものに聞こえますが、もし企業連という名前で献金したら、文字通り企業献金となり献金の意味合いが明確になります。このように経団連のことを企業連と読み換えることで、経済という単語が持つ公共性に惑わされることなく、企業団体としての提言や行動であることを明確にすることができます。
  • 三権分立の理念は、裁判所(司法権),国会(立法権),内閣(行政権)のそれぞれが独立していることですが、日本の裁判所(司法権)は人事権を通して内閣(行政権)の影響を強く受ける仕組みになっています。また、検察と警察は行政ですが、これらの捜査機関も裁判所(司法権)同様に人事権を通して内閣(行政権)の影響を強く受ける仕組みになっていることを示すため併記しています。

    ・裁判所 裁判所法 第39条   最高裁判所長官は、内閣の指名に基いて、天皇がこれを任命する。
              第39条2項  最高裁判所判事は、内閣でこれを任命する。
              第40条   高等裁判所長官、判事、判事補及び簡易裁判所判事は、
                     最高裁判所の指名した者の名簿によつて、内閣でこれを任命する。

    ・検察  検察庁法 第15条   検事総長、次長検事及び各検事長は一級とし、
                    その任免は、内閣が行い、天皇が、これを認証する。

    ・警察  警察法  第 4条    内閣総理大臣の所轄の下に、国家公安委員会を置く。
         警察法  第16条   警察庁の長は、警察庁長官とし、
                     国家公安委員会が内閣総理大臣の承認を得て、任免する。

    さらに議院内閣制は国会(立法権)と内閣(行政権)の権力が一部重複していることも認識する必要があります。
  • サブプライムが破たんすることを同年夏ごろから予想していました。「低所得者の住宅ローン金利が3年目から18%になる」という仕組みを知って破綻するに決まっていると考えていました。

最後に

以下は先日ある方に送ったメンションですが、一般の人が情報の発信者となる場合、ツイッターに対する私の考えをよく表していると思うのでご紹介します。
“SNS is person-based. BBS is topic-based. Ordinary people like me can enjoy the latter than the former. On SNS, no one responds to me. On BBS, someone responds to me. It's obvious which is fun to me. Anyway, recognizing person-based and topic-based may help to choose an appropriate tool to fulfill a purpose.”