これまで、家庭に地球にも優しい電気を使っていただき、その上で電気代も安くご利用いただきたいという思いで太陽光パネルを提供してきました。ですが、昨今の大きな災害ニュースを見るたびに、太陽光発電だけでは、災害からご家族を守れないことを痛感しています。なぜなら、太陽光は昼間にしか利用することができなく、夜間には太陽光の電気を利用できないからです。

停電時に夜間に電気が使えなければ、夏の暑さによる熱中症のリスクが高まり、冬の寒さによる睡眠の妨げになるリスクも高まります。そのため、災害時には、体力的にも精神的にもとてもリスクが高い状況に陥ってしまいます。

電気代を安くするというメリットだけでなく、ご家族に影響するリスクを回避するためにも、非常時に備えた対策をいち早く整えていただきたいと思います。

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・非常時に、安心・安全に電気を使ってもらいたい
・停電時、夜間に照明を使っていただきたい
・太陽光で作られた電気を貯めて、夜間に使ってもらいたい
・電気を今よりも安く使ってもらいたい
・FIT（固定買取制度）終了後も電気をお得につかっていただきたい
・上がり続ける電気代を払い続けて欲しくない
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これらが、我々の考える蓄電池設置に対する想いです。
太陽光と蓄電池の設置により、より良い環境を整えて、自家消費というライフスタイルを整えてみてはいかがでしょうか。

2019年問題とは、太陽光設置においてFIT（固定買取制度）が、2019年に終了したことを指しています。それまでは、再生可能エネルギー（太陽光発電設備）の設置に対して、電力会社が一定価格で一定期間買い取ることを国が約束する制度がありました。つまり、太陽光パネルで発電された電力を、電力会社が10年保証の固定価格で買い取ってくれる制度FIT（固定価格買取制度）です。

そのFIT制度が終了したことにより、売電価格は大幅に下落しています。
その売電価格は7円〜8円程度となっており、2009年・2010年に太陽光パネルを設置されたお客様の売電価格から比べると1/4以下という価格でしか取引できない状態になります。それが「2019年問題」です。

またFIT終了は、法律で定められているため、国からの保証もなく、太陽光を契約した企業もその差額をお客様に補填することができません。

すべての電気代には「再エネ賦課金」という税金が発生しています。

再エネ賦課金とは、正式名称を「再生可能エネルギー発電促進賦課金」と言いますが、電気料金明細書の詳細から「再エネ賦課金」の記載をご確認いただけますので、改めて電気料金の明細をご確認ください。
この「再エネ賦課金」は、再エネ普及のための賦課金として、すべての電気代に含まれており、電気料金の一部として徴収されています。そして、太陽光などの再生可能エネルギーの普及や促進のために利用されています。

※ちなみに、2019年度（2019年5月分～2020年4月分まで）の再エネ賦課金単価は、1kWh当たり2.95円です。

家庭の光熱費は、3年後（2023年）には1.5倍になると言われています。それは、再エネ賦課金の高騰だけでなく、生活習慣の変化も起きるからです。

生活習慣に例えるなら、以前はガソリン車だったものがハイブリッド自動車に変わり、これからは電気自動車へ変わっていきます。また、ガスコンロも安全面を考慮されて、徐々にIHに変わってきていますし、今や非常事態にスマホ（携帯電話）は欠かせません。

それらも踏まえると、家庭の光熱費も上がり続けていることはご理解いただけるのではないでしょうか。

災害時に３番目に必要とされているのは「電気」です。

災害時（停電）には、人が本当に必要なもの（生きるために必要なもの）が見えてきます。その順位は「１、食糧」「２、水」「３、電気」と言われています。なぜ3番目に電気が必要なのか？についてお伝えします。

電気が必要な理由は、「安否確認（連絡）」でなく、「暑さや寒さを凌ぐことが難しいため」なのです。エアコンなどの空調設備が必要になることが第一に挙げられます。また、体育館などの密集した集団生活においての「簡易トイレ」は、集団で使用するため、衛生面がとても悪く、自分のタイミングだけで用を足すことができません。
そのような意味でも、災害時にご自宅で暮らせるという状況は、とても安心できる環境があるということなのです。