平成25年に国土交通省において「既存住宅インスペクション・ガイドライン」が制定され、日本においてもようやくホームインスぺクションが本格的に利用される時代がはじまると期待されました。さらに平成30年4月1日にはインスペクション（現況調査）の告知・斡旋の説明が義務化となり建築・不動産事業者はいよいよ本格的に取り組む必要があると戦々恐々としていました。

ところが実際に蓋をあけてみるとどうした事でしょう。ホームインスペクションの利用者はわずかに増加したものの、当初期待していた盛り上がりとは異なる市場の反応となりました。実は当初からこの内容には大きなミスマッチがいくつもあったのです。

・利用者が本当にほしい情報が得られない
・売り主と買い主の属性と仕組みが合っていない
・不動産事業者にメリットが薄い
・建築士達にとっては旨味がない
・そもそも日本の住宅で行うインスペクションは奥が深く難しい
・建築と不動産という水と油のような関係性が改善されていない
などなど

裏を返せばこれらを解決するホームインスペクション（住宅診断）こそが、本当に求められ必要とされるホームインスペクションなのです。

日本の住宅はその他多くの消費されるものと同様に、大量生産・大量消費のサイクルの中におかれていました。おかげで1969年以降、500兆円を超える国民の住宅資産が消え去ってしまったと言われています。住宅は資産だと考え購入したものの約20年でその価値が無くなってしまう。それがここ数年でようやく日本の住宅も「耐久消費財」として永く使えるものにこそ価値があると見直されてきました。

ご自身の身体に置き換えて考えてみてください。健全な身体で健やかに永く生きるためには常日頃からそのコンディションを確認し、悪いところがあれば早期発見・早期治療が必要です。それと同様に住宅も永く使用するためには現在の状態を把握することが先ず大切なことであり、今後既存の住宅の売買が活発になれば購入時に現状を知ることは買ってから後悔しないためにも不可欠になります。特に日本のこれまでの住宅は大量生産・大量消費を優先したものが多く1件1件丁寧にその建物の状態を確認しなければ安心して購入することはできないでしょう。

新しい時代の新しい価値観において小屋裏・床下診断を含む住宅診断の必要性はますます高まっていくのが本来あるべき姿なのです。